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長時間労働を削減できる会社、医師が見た3つの共通点

問われる「トップの本気度」

 奥田弘美=精神科医(精神保健指定医)・産業医・作家

 こんにちは、精神科医で産業医の奥田弘美です。新年が明けてあっという間に1カ月半がたちましたが、あなたの心と体はお元気でしょうか?

長時間労働削減で成果を上げている企業には3つの共通点があるという。(c)tan4ikk-123rf

 政府が2016年9月に「働き方改革実現推進室」を発足させて以降、「働き方改革」が声高に叫ばれ、労働基準監督署による違法な長時間労働の摘発も相次いでいます。私は都内約20社の企業の嘱託産業医を兼任していますが、衛生委員会や経営者・人事担当者とのミーティングでも長時間労働削減について取り上げられることが多くなり、確実に「働き方改革」の波が押し寄せていることを実感します。

 ちなみに私のような嘱託産業医が訪問する事業所は大企業ではなく、常時50人以上999人以下の労働者を雇用している中小企業です。それゆえ現場はギリギリの人数で回しているという会社がほとんどで、ちょっとバランスが崩れると長時間労働が発生しやすい状況にあります。例えば「部署の担当者が急に辞めた、病欠になった」「クライアントから予定外の仕事が急に入った」「何らかのトラブルが勃発して急遽対応に追われた」といった原因で長時間労働が即発生してしまいます。

 しかしそんな状況下でも、本気で長時間労働の撲滅に取り組んでいる企業では、完全とはいえないまでも確実に長時間労働者の数・状況に変化が現れてきています。産業医仲間やEAP(従業員支援プログラム)サービス業者の方と話していても同様の感想を持っている方が多いようです。

 これら産業保健に関わる専門家たちの会話を通じて感じるのは、長時間労働削減の成果を上げている企業には、次の3点の特徴が共通して見られるということです。

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