半年以上続くこの疲れ、もしかしたら「慢性疲労症候群」？

見えてきた「慢性疲労症候群」と脳の機能異常の深い関係

2016/4/12　塚越小枝子＝フリーライター

「だるい」「朝、起きられない」「休日にゴロゴロしても休んだ気がせず、疲れが残る」——気になる疲れの正体やその解消法を、疲労研究に25年以上携わる、関西福祉科学大学教授・倉恒弘彦さんに聞くシリーズ。第4回は、単なる慢性疲労とは異なる深刻な病態「慢性疲労症候群（CFS）」についてお伝えする。

原因不明の疲労が続く慢性疲労症候群

寝ても回復しない疲れが半年以上続く場合は慢性疲労症候群（CFS）の疑いも（©Adrian Hillman 123-rf）

　それまで健康に生活してきたのにある時から原因不明の強い全身倦怠感に襲われるようになり、疲労感とともに微熱、頭痛、筋肉痛、精神神経症状などが半年以上続いて社会生活にも支障をきたすほど――このような状態の人は、単なる慢性疲労とは異なる深刻な病態「慢性疲労症候群（Chronic Fatigue Syndrome=CFS）」の可能性もある。

　1999年に厚生労働省研究班が実施した実態調査によれば、原因不明の疲労のために日常生活に支障をきたしている人は人口の2〜3％。そのうちCFSの診断基準（表1参照）を満たしている人――つまり6カ月以上持続もしくは再発を繰り返す慢性的な疲労を訴えており、かつ表1の前提I、II、IIIを満たす人――は0.3％いるという。

　「就労可能年齢（15〜65歳）を約8000万人とすれば、単純計算で24万人が慢性疲労症候群ということになります。近年は、10代で発症する小児CFSも不登校やひきこもりにつながるとして注目されています」（倉恒さん）

表1. 慢性疲労症候群（CFS）臨床診断基準*

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*2012年度厚労省CFS臨床診断基準（一部簡略化して記載）

CFSの歴史は米国の小さな町から始まった

　CFSという概念が生まれたきっかけは、1984年にさかのぼる。米ネバダ州の人口約2万人の町で、約200人に激しい疲労感とともに脱力、全身の痛み、思考力・集中力の低下などの症状が長く続き日常生活にも支障をきたすような深刻な体調不良の集団発生が起こったのだ。この事例を受けて、1988年に米国疾病予防管理センター（CDC）が組織した研究者グループによりCFSの概念が提唱され、対象者を調査するために診断基準がつくられた。

　日本では、1990年に日本内科学会で類似の症例が初めて報告され、91年より旧厚生省研究班が立ち上がり、病因・病態解明の研究がなされてきた。99年からは、内科医だけでなく脳科学、生物学、生化学、免疫学の専門家が研究班に参加して、疲労・疲労感の分子神経メカニズムの解明研究が進み、一般的な疲労のマネジメントにもテーマが広がってきた。

　このように研究は進んできたものの、これまで世界で用いられてきたCFSの診断基準は、CFSで共通して見られる症状の有無と他の病気の除外診断を組み合わせたものにすぎない。一般的な検査では異常が認められないため、慢性疲労を訴える人にとっては医療機関を受診しても診断書を書いてもらえないなど、十分な対応が得られる状況ではなかった。CFSの病態に見舞われている人は、周囲の人にも「誰もが日常生活で自覚する疲れを強く訴えているにすぎない」と思われるなど、誤解や偏見を招くことも少なくないのが現状だ。

見えてきた！CFSと脳の機能異常の関係

　ここで重要なのは、CFSの病態には明らかな脳の機能異常がかかわっており、決して疲れを強く訴えているだけではないということ。2000年以降、PET（ポジトロン・エミッション・トモグラフィー＝陽電子放出断層撮影）-CTなど画像研究の進歩によって、従来のCTでは写らない脳内の炎症が見られるようになってきた。そしてCFSの患者のPET-CT画像を撮影した研究により、重症のCFS患者では、脳幹部を中心に、明らかに神経系の炎症が存在することがわかったのだ。

　さらに、脳幹部の中でも「視床」の炎症が強い人は全身の痛みを強く訴え（下の図の中央）、「扁桃体」の炎症が強いと認知機能の低下（図の左端）、「海馬」の炎症が強いと抑うつ症状を訴える（図の右側）など、脳の炎症が起こる部位と症状とが相関していることもわかってきているという。

◆PET-CT検査で明らかになった脳内神経炎症

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倉恒さんたちが渡辺恭良さん（理化学研究所）と共同で行ったPET-CT検査より（対象：慢性疲労症候群患者9名、健常者10名）。慢性疲労症候群患者で異常が見られる部位が赤、黄などで示されている。

　「現在は世界中でこれを追試していますが、脳の神経炎症に基づいてだるさや痛みなどの症状が出ているということが確かめられれば、特効薬の開発にもつながるでしょう」（倉恒さん）

1カ月以上疲れが続いたら受診を

　また、疲労やCFSの状態に陥ると、自律神経・睡眠覚醒リズム・酸化ストレスなどいくつかのバイオマーカー（生物学的指標）に明らかに変化が起こることも解明されてきている（第１回「その疲れは「休め」のサイン！」、第3回「疲労の測定法はここまで進んだ」参照）。そうしたことから、疲労を訴える人が全員PET-CT検査をするのではなく、今後は、バイオマーカーで異常のある人がPET-CTで確定診断をするというように、診断のスクリーニングにもバイオマーカーが役立つようになると考えられる。

　いずれにしても、単なる慢性疲労だと思っていたら、脳の機能異常からくるCFSということもある。「慢性的な疲れが半年以上続けば、何らかの異常があると考えられます。１カ月以上続いた時点で遷延性疲労といい、要注意です」と倉恒さん。休息をとっても回復しないような疲れが１カ月以上続いたら、医療機関を受診しよう。

　まずはかかりつけ医やプライマリ・ケア（身近にあって、何でも相談にのってくれる総合的な医療）を担う内科開業医や市民病院、県立病院の総合外来を受診し、次のような道筋で、他の病気との見極めをしていくのがよいそうだ（表2）。ただし、慢性疲労外来の診療科目がある医療機関は数が限られている。

表2. 受診の流れ

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CFSの治療と治療後の見通し

　CFSの病因がまだ明らかではない現状では、効果が確立した治療法はまだ見つかっていない。倉恒さんらがCFS診療を行っている代表的な医療機関4施設に対して行った調査（2015年度中間報告、CFS患者177例）では、主に内科的治療（漢方薬、消炎鎮痛剤、ビタミン剤、還元型CoQ10など）、精神科的治療（SSRI、SNRIなどの抗うつ薬、抗不安薬、認知行動療法など）、伝承療法（鍼灸、運動療法、和温療法など）が行われていたという。

　予後（治療後の見通し）に関しては、2011年度実態調査結果では約1/4のCFS患者は専門の医療機関で治療を受けていても長期にわたって回復せず、自立した生活が困難であるため家族の支援が必要であった。また、約半数近くの患者は、自立生活を送っていても、長期にわたって疲労症状の軽減、増悪を繰り返し、社会復帰はできていない。「そのため、重症のCFS患者に対する公的な生活支援とともに、自立した生活が可能となった患者に対する社会復帰に向けての公的な支援が不可欠であると考えます」（倉恒さん）。

　幸い、休むことなく学校や会社に通うことができている患者も、医師の判断では7.5％、自己申告では20％みられており、CFSと診断された場合も医師との信頼関係や正しい情報のもとに治療を続けることが大切であると思われる。

CFSを取り巻く現状と今後

　2015年、CFSについては米国で新たな動きがあった。米国医学研究所（IOM）により、「全身性労作不耐性疾患」（systemic exertion intolerance disease＝SEID）という新しい疾患概念が提唱されたのだ。これはつまり、CFSの疾患概念・疾患名を変更し、診断基準も見直そうというものだ。この疾患は国民の健康を損なう重要な身体疾患であり、全米の神経内科医はこの診断・治療を行っていくべきという勧告も示された。

　「全身性労作不耐性疾患」の診断基準は、①疲労を中心とする体調不良が6カ月以上持続するために、社会生活に著しい支障をきたしている、②これまで問題なくできていた軽度の作業で著しく体調が悪化する、③熟睡感や回復感を伴わない睡眠――の3つの症状が必須条件としてあり、かつ、（1）認知機能の低下（思考力、集中力、記銘力の低下など）、（2）起立性調節障害（起立時に血圧低下、頻脈とともに、めまい、動悸、発汗異常などが起こる）のうち、どちらかを満たすものとされた。

　ただ、これについては賛否両論の意見がある。「国の機関がCFSを正式に身体疾患と認めて、今後取り組む姿勢を明確したことは大きな一歩であり、高く評価できます。しかし、診断基準をこのようにシンプルにまとめることで、多様な病態がSEIDに含まれてしまい、病気の本体が見えにくくなるリスクも指摘されています。まだ、統一見解はできていませんが、今後はSEIDの臨床診断基準が世界中で用いられることが予想されますので、日本においても対応できるように準備しておく必要はあります」（倉恒さん）

　日本でも、グローバルスタンダードの観点からSEIDの臨床診断基準を取り入れた臨床診断基準の作成が進められており、また2017年度には厚生労働省研究班からCFSの治療ガイドラインが発表される予定だという。さまざまな研究の成果をもとに、CFSの診断・治療、そして患者を取り巻く状況が、少しでも改善することを期待したい。

倉恒弘彦（くらつねひろひこ）さん
関西福祉科学大学健康福祉学部教授、東京大学特任教授

1987年大阪大学大学院医学系研究科博士課程修了。2003年より現職。同年より大阪市立大学客員教授。2009年より東京大学特任教授。厚生労働省「慢性疲労症候群に対する治療法の開発と治療ガイドラインの作成」研究班代表研究者、日本疲労学会理事などを務める。著書に『危ない！「慢性疲労」』（共著、NHK生活人新書）など。