人間ドックのがん検診は受ける必要がない？

春と秋のどちらかに行われる職場の健康診断は欠かさず受けている人が多いでしょう。では、がん検診は？ いまや国民の2人に1人ががんになるといわれています。にもかかわらず、日本のがん検診受診率は、男性においては、胃がん、肺がん、大腸がん検診の受診率は4割程度で、女性においては、乳がん、子宮頸がん検診を含めた5つのがん検診の受診率は3〜4割台と低い状況にあります。日経Goodayでもがん検診について総ざらい。最終回では、任意型がん検診を受けるときに大切なポイントについて、ミッドタウンクリニック常務理事の森山紀之さんに聞きました。

　前回まで、自治体などが実施する対策型検診（自治体検診）と個人が自らの意思で受ける任意型がん検診（人間ドック）の違いについて解説してきました。対策型検診は「社会全体のがん死亡率を下げる、あるいは個人のがん死亡リスクを確実に下げること」を目的としていて、エビデンス（科学的根拠）が確かめられています。一方の人間ドックはどうなのでしょうか。人間ドックや任意型がん検診の受け方について、ミッドタウンクリニック常務理事の森山紀之さんに聞きました。

自治体検診は「義務教育」、人間ドックは「塾」「家庭教師」

「自治体検診と人間ドックの位置付けは、子どもの教育に当てはめて考えてみるといい」と話す、ミッドタウンクリニック常務理事の森山紀之さん。（写真：村田わかな）

　「がん検診を受けるならまず、自治体検診を優先して考えるといいでしょう。そして、自治体検診で対象となっていない部位については、人間ドックの検診メニューの中から、メリット・デメリット、個人の事情や希望を勘案した上で選択することをお勧めします」（森山さん）。

　自治体検診と人間ドックの位置付けについて、子どもの教育に当てはめて考えてみるといいと森山さんは話します。「小学校・中学校の義務教育の間は、学校の授業を受けて勉強していればそれで十分と思う人もいれば、将来の受験に備えて塾に通ったり、さらに家庭教師をつけたりする人もいるでしょう。どちらも個人（家庭）の考え方によるもので、正しい、間違っているとは言えません。がん検診についても、自治体検診は義務教育、人間ドックは塾や家庭教師のようなものだと考えてみてはどうでしょうか」（森山さん）。

自治体検診では対象にならないがんを人間ドックでカバー

　自治体検診は、厚生労働省が国のがん対策として推奨しているがん検診です（参照記事：「自治体と人間ドックのがん検診、何がどう違う？」）。現在は、「胃がん検診」「肺がん検診」「大腸がん検診」「乳がん検診」「子宮がん検診」の5つが基本とされています。

　自治体検診は「社会全体のがん死亡率を下げる、あるいは個人のがん死亡リスクを確実に下げること」を目的としているため、対象となるのは、罹患率や死亡率の高いがん。そのため、前立腺がんや甲状腺がんのように罹患率は高くても死亡率は低いもの、あるいは膵がんや肝がんのように死亡率が高くても罹患率はそれほどでもないといったものについては、対象から外れています。「自治体検診で対象となっていない部位は、例えば『家族や身近な友人が膵がんで亡くなったけど、自分は大丈夫だろうか』と思ったときに受けてみる。そんな考え方で選択するのも一案だと思います」（森山さん）