春と秋のどちらかに行われる職場の健康診断は欠かさず受けている人が多いでしょう。では、がん検診は？ いまや国民の2人に1人ががんになるといわれています。にもかかわらず、日本のがん検診受診率は、男性においては、胃がん、肺がん、大腸がん検診の受診率は4割程度で、女性においては、乳がん、子宮頸がん検診を含めた5つのがん検診の受診率は3〜4割台と低い状況にあります。日経Goodayでは、がん検診について総ざらいしています。第4回は、効果的にがん検診を受けるポイントについて、国立がん研究センター がん予防・検診研究センターの斎藤博さんに聞きました。

まずは対策型検診で採用されている検診を活用

　がん検診の受け方で最もデメリットが少なく、メリットが大きいのは、推奨される有効な検診、すなわち、死亡率を下げると科学的に証明された検診を、決められた年齢と間隔で定期的に受ける方法です。つまり、対策型検診（参照記事：「自治体と人間ドックのがん検診、何がどう違う？」）で採用されている検診方法ということになります。

　そこで知っておいてほしいのが、実際にはがんがない場合でも、がんを疑う「偽陽性」と呼ばれるケースが少なからず発生することです。「例えば、乳がん検診の場合、1000人のうち100人程度の人が、乳がんの疑いあり（異常あり）と判定が出ます。しかし、その後の精密検査で実際にがんが見つかるのは、そのうちの2～3人。残りの95人以上は『偽陽性』 ということになります」（斎藤さん）

　偽陽性には、様々なデメリットが伴います。実際にがんがなくても精密検査を受けることになり、検査による副作用や偶発症（出血など）が発生するケースも中にはあります。マンモグラフィの場合、X線被ばくによって将来がんになるリスクが、ごくわずかではあるものの高まります。しかし最も頻度が高く、問題とされるのは、検診で「疑いあり（異常あり）」といわれたことで精神的な不安が発生することによる不利益で、うつ状態に陥る人もいます。国際的にはこれが最重要視されています。偽陽性以外にも、過剰診断の問題も発生します（参照記事：自治体がん検診での死亡リスク低下割合は20～80％」）。