認知症の発症リスクには「子どものころに受けた教育の年数」も関係する？

　正解は、（1）ホントです。

「学歴」が認知症の発症を左右！？

　加齢にともなって認知症のリスクが高まることはよく知られています。しかし、最近の研究によれば、生活習慣を改善することによって、発症の可能性を一定程度減らせることが分かってきました。

　2017年7月、イギリスの医学雑誌『Lancet』（ランセット）の認知症予防・介入・ケアに関する国際委員会は、それまで発表された数々の研究結果に対してメタアナリシス（メタ解析）を実施しました（＊1）。その結果、認知症の発症リスクを高めるさまざまな要因のうち、本人の意識しだいで改善できる9つのリスク要因があると発表しました。

　そのリスク要因とは、「低学歴（11～12歳までに教育が終了）」、「高血圧」、「肥満」、「難聴」、「喫煙」、「抑うつ」、「運動不足」、「社会的孤立」、「糖尿病」の9つです。

　さらに、これらのリスク要因の「相対リスク」（リスク要因を持つ人が持たない人に比べてどれだけ認知症になりやすいか）と、リスク要因を排除できた場合の「人口寄与割合」（社会全体で認知症患者がどの程度減らせるか）を推計しています。

　9つのリスク要因には、注目すべきは「低学歴」による認知症リスクです。「11～12歳までに教育が終了」することで個人の認知症リスクは1.6倍となり、これを解消するだけで認知症患者は8％減るというのです。

　国立長寿医療研究センターの遠藤英俊さんは、「実は、アメリカ（＊2）、イギリス（＊3）、オランダ（＊4）などの欧米の先進国では、認知症患者の有病率が減少しているという報告があります。これには、昔の高齢者に比べ、今の高齢者のほうが学歴が高いため、認知症を発症する人が減っているのではないか、という指摘があります」と言います。

　日本では戦前の義務教育であった尋常小学校を卒業した12歳の段階で学歴を終わらせて働き始める人も多くいました。これは『Lancet』が指摘する「低学歴」に相当します。「今後の日本でも、高齢者の学歴が高くなっていくことで、欧米諸国と同様に、認知症患者が減っていくのではないかと推定できます」（遠藤さん）

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