不必要な医療行為をなくそうと、「Choosing Wisely（賢い選択）」と呼ばれる米国の医療界発の取り組みが日本で始まった。不必要な投薬や検査が横行すれば、弊害を及ぼすこともある。「その薬や検査は本当に必要か」。医師と患者が一緒になって見つめ直し、無駄を省いて医療の質を向上させようという試みだ。

七条診療所は時間をかけて投薬や検査が必要かどうかを説明する（京都市）

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　「抗生物質は出してもらえるんですか？」。11月下旬、京都市の七条診療所で熱や鼻水など風邪の症状のため来院した50代の女性患者が尋ねた。小泉俊三所長は「抗生物質は（風邪の原因の）ウイルスには効き目がない。それよりきちんと栄養を取って休むことが大切ですよ」と教えた。

過剰投与で副作用

　不安だから、と処方を求める患者は少なくないという。しかし過剰投与は「薬剤耐性菌」を生む温床となる。効き目が弱まったり、全く効かなくなったりするため、耐性菌による感染症にかかると治りにくい。さらに抗生物質に限らず、多種類の薬を一緒に服用すれば臓器障害などの副作用が出る恐れもある。

　小泉所長は「不要な投薬を求められたとき、患者との間に信頼が土台にあれば説明に理解を得られる」と話す。日々の診療で「息子の嫁とうまくいかない」といった悩みにも耳を傾け、関係構築に努める。

　この治療方針は2012年に米内科専門医認定機構財団が始めた「Choosing Wisely」に沿ったものだ。医師らが「不必要な医療行為をやめよう」と訴えかける活動。取り組みは17カ国に広がる。

　カナダもその一つ。推進団体代表、トロント大学のウェンディ・レビンソン教授（内科学）は10月、日本で医療関係者向けに講演し、「患者に利益をもたらさない医療行為をやめることは医師の責務。本当に必要なのか、自問自答すべきだ」と訴えた。

　なぜ無駄ともいえる医療が行われるのだろうか。レビンソン教授は安心感を得ようと薬や検査を求める患者の存在のほか、医師らが▽最新の検査機器を使いたがる▽従来行ってきた治療法を変えたがらない――などの問題を挙げる。