夜、床についてもなかなか寝付けない、夜間に目が覚める、早朝に起きてしまう――といった不眠症を抱える人は成人の2～3割に上る。患者は高齢になるほど増えるが、夜遅くまでスマートフォン（スマホ）などを操作する若い世代でも目立つ。治療では根本的な原因を解決せず安易に睡眠薬を処方したり、高齢者には推奨されない旧世代の薬を処方したりするケースもあり、注意が必要だ。

　不眠症は（1）夜、なかなか眠れず普段より2時間以上かかる（2）寝付いても夜中に2回以上目が覚める（3）朝、普段より2時間以上早く目が覚める――などで本人が苦痛を感じるか、社会生活が妨げられる状態がしばしばあり、少なくとも1カ月以上持続することだ。

　自分で調べるには、8つの質問にそれぞれ3点満点で答えて、合計する「アテネ不眠尺度」という世界共通の目安がある。24点満点で6点以上ならば医師に相談することを勧めている。

　不眠症の患者に対しては原因を探ることが重要だ。医師は運動不足、長すぎる昼寝、カフェインやたばこの過剰摂取、寝酒などの生活習慣を確認。そのうえで原因を除去したり、就寝する時間の調整を指導したりするなど薬を使わない治療から始めるのが一般的だ。

低副作用の新薬

　久留米大学医学部の内村直尚主任教授は「不眠症の多くは“不眠心配性”。寝られなかったらどうしようという不安が交感神経を刺激して寝付けなくする。就寝前はリラックスが大切」とアドバイスする。

　それでも治らない場合に処方される睡眠薬には大きく3つのタイプがある。

　（1）中枢神経に作用して脳全体の機能を落として眠りを誘うタイプ（2）体内時計の調整に関わるホルモンのメラトニンの作用を促すタイプ（3）覚醒を維持するオレキシンの作用を抑えて睡眠に導くタイプ――だ。（1）が旧世代、（2）と2014年発売の（3）が新世代と呼ばれ、副作用が少なく高齢者にも使いやすい特徴がある。

　「睡眠薬の適正使用・休薬ガイドライン2014」によると、不眠症患者で睡眠薬を処方されているのはほぼ半数の約500万人。成人の20人に1人が睡眠薬を服用している計算だ。

　睡眠薬の処方率は年齢が高くなるにつれて上昇し、65歳以上では男性が8.4％、女性が15.2％に上る。複数の睡眠薬を併用したり、服用量が多かったり、長期間使用したりすることによる副作用もある。だが国内では服用する患者数、1日当たりの服用量、多剤併用率が増え続けている。

　「処方する薬のタイプにも問題がある」と指摘するのは国立精神・神経医療研究センターの三島和夫精神生理研究部長だ。

　例えば、旧世代に分類されるベンゾジアゼピン系の薬。三島部長によると「依存性があるうえ、高齢者は認知機能障害や転倒のリスクを高める。海外では『高齢者に推奨しない』としているが、日本では処方する医師が多い」という。