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トピックス from 日経電子版

妊婦のコロナ対策、家族ぐるみで 妊娠後期は要注意

 日本経済新聞電子版

 妊娠中に感染した場合は日本産科婦人科学会などの提言が参考になる。

 血中の酸素飽和度を測る「パルスオキシメーター」の値が92%以下になれば即座に救急車を要請し、93~94%になって1時間以内に回復しない時はかかりつけの産婦人科医や保健所に相談するよう求める。酸素飽和度を測れない場合、息苦しさが増すなどすれば即座にかかりつけ医に相談するよう呼び掛ける。

 ワクチン接種も有効とされる。厚労省は8月、「希望する場合はできるだけ早期」に妊娠中の女性が接種できる体制を自治体に求めた。妊婦を優先対象に加える自治体が増えている。

 医療機関も対応を急ぐ。年間2500件以上の分娩を扱う愛和病院(埼玉県川越市)の上里忠司院長は「ワクチンが母体や胎児に影響する報告はない。妊娠週数によらず早めに接種を」と呼び掛ける。自院のネット予約は30分間で予約枠が埋まるほど好評という。

 第3子妊娠中の30代女性は「早く打ちたかったが自治体の枠が回ってこなかった。これで安心」と喜ぶ。

 働く妊婦は通勤時や職場での感染も心配だ。国は不安を抱える妊婦は休業などができる仕組みを設けている。感染する恐れによる心理的ストレスが母体などに影響すると主治医が判断した場合、事業主は休業させるといった対応を取る必要がある。2022年1月までの特例措置だ。

 事業主への申請用の「母性健康管理指導事項連絡カード」はかかりつけ医などで発行してもらえる。

(中村結)

◇     ◇     ◇

千葉大病院に専用病床

 千葉県で8月、新型コロナに感染した妊婦が自宅で出産し、新生児が亡くなった。これを受け、千葉大病院はコロナに感染した妊婦の病床を4床整えた。妊娠中期以降で呼吸が苦しいなどコロナ対応が必要で、性器出血、腹痛などの症状のある人を受け入れる。

 妊婦が自宅療養する場合、かかりつけ医による対応が必要だが、千葉大の生水真紀夫・周産期母性科長は「要入院となった時、受け入れ先がある状態なら、かかりつけ医も安心して自宅療養支援できる」と指摘する。

 千葉大病院は母体胎児集中治療室(MFICU)を転用する工夫で専用病床を確保。看護師も手厚く配置した。周辺病院との連携強化も進めている。

 再び感染者が増える事態に備え、感染症の医師らは「国が指揮をとって妊婦の受け入れ体制を整備すべきだ」と訴えている。

[日本経済新聞夕刊 2021年9月29日付]

この記事は、日本経済新聞電子版「病気・医療」からの転載です。

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