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がんと共に働く 企業も理解し、新戦力に

 日本経済新聞電子版

日本では年間約100万人が新たにがんと診断され、その3割は15~64歳の就労世代だ。医療技術の向上で、がんになっても治療を続けながら働くことが可能になってきた。がん経験者の声をくみ上げ、働きやすい環境を整備する動きも出始めている。専門家は「がんと診断されても仕事を辞めず、両立の道を探ろう」と呼びかけている。

膵臓がん経験者として仕事と治療の両立を訴える真島喜幸・パンキャンジャパン理事長
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 親族が患者になった経緯から膵臓(すいぞう)がん患者で組織するNPO法人、パンキャンジャパン(東京)を2006年に設立した真島喜幸理事長は、12年に膵臓内の至る所で細胞ががん化する多発性であることが分かり、膵臓をすべて取り除く手術を受けた。

 早期発見で転移の心配はなかったが、血糖値を調整するホルモン、インスリンを作れなくなる。手術の決断は悩んだ。担当の医師から「好きなゴルフはやめずに済み、お酒は少量なら飲める。海外旅行も可能だ」と聞き決心した。

 手術後当初は、朝食を取ると胃に激痛が走るなど予想していなかった事態に遭遇した。対処は試行錯誤。1年ほどかけて自分に合った生活スタイルを探った。今は米国製のインスリンポンプを装着し、食事と一緒に消化酵素を服用する。NPO経営に支障のない生活を送っている。

 膵臓がんは診断から5年後の生存率が約8%。治癒の難しいがんの代表といわれる。治療法の改善で20年ごろの5年後生存率は12%になると予想されている。「就労と治療の両立は真剣に考えなければいけない問題だ」(真島理事長)。膵臓がん経験者は全国に約4万人おり、神奈川や静岡、大阪などに支部を設け、活動基盤を強化中だ。

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 がん患者の就労と治療の両立支援は、12年に決まった国の第2期がん対策推進基本計画に明記され本格的に始まった。がんと診断されると精神的なショックは大きい。働いていると「治療に専念しなければ」と思い込み仕事を辞めてしまうケースがよくあった。

 前立腺がんや乳がんなどで5年後の生存率は90%を超え、働きながら治療する生活が可能だ。早まって退職したことを後悔する人も多い。国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部の高橋都部長は「がんにかかれば戦力外という紋切り型の発想はやめよう」と強調する。がん患者が職場や医療機関などと意思疎通を深め、働きやすい環境づくりを目指そうと説く。

 一番大きな問題は、医療費の高さや収入減少などの経済面だ。うまい解決策はなく、上司や人事担当者と相談してできるだけ収入を減らさない働き方を探るのがよいだろう。がんを経験した人ほど仕事の意義を深く考える傾向が高いという報告も多い。「周辺の従業員にプラスの影響を及ぼす。新たな戦力ととらえ直してもいい」(高橋部長)。企業の側も発想の転換が大切になる。

 職場環境の理解も重要だ。がんの種類や進行度、治療法などによって症状や副作用による障害が患者によって異なる。患者本人が医療機関から正確な情報を聞き職場に伝えないと、治療のためでも休みが取りづらいなどの行き違いが起きる。

 患者が女性で上司が男性の場合、体調の変化を伝えにくい。個々人の状況に応じた配慮ある仕組みをどう整えるかが問われるだろう。

 仕事と治療の両立はがん患者だけに限る話ではない。ほかの慢性的な病気や障害を抱える人にも通じるし、すべての人の働き方の改革につながる。日本が取り組まなければいけない課題だ。

官民で広がる支援 情報発信や雇用奨励金

 どうやったら働きながら治療ができるのか。誰に相談すればよいのか分からない問題も深刻だ。医療機関や患者団体、行政が様々な支援を始めている。

 国立がん研究センターは2015年から毎年「がんと就労白書」を編さんしてきた。様々な企業に勤めるがん患者をインタビューし、どうやって両立しているのかを具体的に解説している。

 患者団体の活動も最近は活発だ。NPO法人のキャンサーネットジャパン、一般社団法人のグループ・ネクサス・ジャパンやCSRプロジェクトなどが患者間の情報交換に加え、がん研究や患者支援の提言にも力を注いでいる。

 東京都は今年度から、がん患者の雇用に前向きな中小企業に奨励金を出す制度を始めた。6カ月以上の継続雇用などが条件で1人あたり40万~60万円。他の自治体にも広がりそうだ。

(編集委員 永田好生)

[日本経済新聞夕刊2017年8月31日付]

この記事は、日本経済新聞電子版「病気・医療」からの転載です。