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トピックス from 日経電子版

トランス脂肪酸、若い女性ご注意!!

心筋梗塞などリスク 米で原則禁止に

 日本経済新聞電子版

 トランス脂肪酸に関する規制は米国以外でも実施されている。デンマークやスイスなどでは食品中の含有量を規制している。カナダや韓国、台湾などは含有量などの表示義務がある。日本は消費者庁が11年に指針を打ち出し、食品企業などに含有量表示を勧めている。

 食品メーカーなどではトランス脂肪酸の含有量を減らす動きも出ている。食品安全委員会による10年度の調査では、06年度に比べてマーガリンやショートニングの含有量を半分から10分の1以下に大幅に減らした企業が多かった。海外の動向や消費者の要望などが背景にあるとみられる。昭和女子大学の江崎治教授は「海外からの輸入食品も定期的に調べる必要がある」と話す。

 トランス脂肪酸に関心が集まるが、それ以外の脂質にも注意が必要だ。武庫川女子大学の山本周美准教授は「飽和脂肪酸は単位量あたりの健康影響は少ないが、トランス脂肪酸より摂取量が多い。心筋梗塞のリスクに影響する可能性がある」と指摘する。石見研究部長は「脂質全体の摂取量を管理して取り過ぎを防ぐことが大切だ」と訴えている。

食品表示の充実を 脂質の警鐘不十分

 今年4月に施行された食品表示法では、飽和脂肪酸の含有量表示が推奨されており、5年後までに表示を義務化する方針だ。トランス脂肪酸については表示義務化の道筋は付いていない。武庫川女子大学の山本周美准教授は「日本の食品表示は欧米などに比べてシンプルだ。消費者個人が健康影響を判断する手掛かりとなる表示の充実が不可欠だ」と指摘する。

 脂質の取り過ぎに伴うリスクの啓発活動も不十分だ。日本では数十年にわたる減塩の取り組みが奏功し、脳卒中などで命を落とすケースは減った。米国などに比べて平均的な摂取量が少ない脂質も、放置すれば心血管疾患の増加などにつながる可能性は高い。

 野菜や魚、大豆を日常的に取る日本の健康的な食文化を生かし、自立した生活を送れる「健康寿命」を延ばす取り組みなどが重要だといえるだろう。

(草塩拓郎)

[日本経済新聞朝刊2015年9月6日付]

この記事は、日本経済新聞電子版「健康づくり」からの転載です。

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