「医療メディエーション」 患者と医師を橋渡し

患者と病院との間で起きたトラブルをどう解決するか。両者の間に立って“仲裁”をする「医療メディエーション」（対話仲介）と呼ばれる制度が定着してきた。看護師らが中立的な立場で話し合いに加わり、不満や怒りをすくい上げる。医療事故が一向に減らないなかで、その役割は増している。

　「これは正しい治療なのですか」。病院の一室で患者の妻が訴えた。抗がん剤の副作用に苦しむ夫を見て不安になり、投薬中止を主治医に求めた。主治医は「リスクは低く、副作用も予想内」と応じ、話は平行線をたどる。

　2人の間に看護師のメディエーターが座り、妻に声をかけた。「歩けないほど気持ち悪いことはありますか？」。次いで医師に「実際に副作用はあと何カ月続くんですか？」。患者や家族が訴える症状や気持ちを具体的に伝え、医師が口にする専門用語を分かりやすく言い換える。

　メディエーターは病院の職員だが、この場ではあくまで中立的な立場。医者と患者の関係がこじれると、「感情的に怒りや不安をぶつける患者」対「難解な専門用語で説明する医師」という構図で、溝が深まりがち。問題点を整理し、冷静な話し合いができるようにする。

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　2011年に制度を導入した北里大学病院（相模原市）のメディエーター、川谷弘子さん（54）は「こちらを見向きもせずに病状を説明された」といった不満を月30件ほど受ける。面談は1回30分から１時間程度、複数回におよぶことも。川谷さんは「納得するまで話し、理解した上で治療を受けるかどうか選んでもらうことが大事」という。

　医療メディエーションは英国や米国で導入されている。日本では05年、公益財団法人の日本医療機能評価機構（東京・千代田）が養成を始めた。現在は社団法人「日本医療メディエーター協会」が研修を受けて申請した医療者を認定しており、今年6月までに約3500人が認定を受けた。これまでに500人以上が研修した愛媛県医師会によると、医療紛争や裁判が減少傾向にあるという。