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トピックス from 日経電子版

病気のなりやすさ判定 遺伝子検査の効用と限界

不安を契機に、生活習慣見直し

 日本経済新聞電子版

 国内の遺伝子検査サービスの「手本」とされる米グーグル傘下の23アンドミー(カリフォルニア州)は、13年に米食品医薬品局(FDA)の警告を受けてサービスを中止していたが、2月に遺伝病の「ブルーム症候群」の判定に限って事業を再開した。遺伝との因果関係が明確な病気に絞って再出発する形となる。

 国内では個人向け遺伝子検査について、医学界から「判定の根拠がはっきりせず不安をあおるビジネス」といった批判が出た。業界では事業者の認証制度をつくる準備を進めている。

 だが検査を受けた人が不安をきっかけに、生活習慣を見直すことになればいいという考えが成り立つし、技術の進展に伴って遺伝子検査でわかることは増える。遺伝子検査がどう定着していくのか見守りたい。

「肺がんリスク0.8倍」でも…喫煙すれば数倍に

 個人向け遺伝子検査サービスでは、病気のかかりやすさについて、「前立腺がんになるリスクは平均の1.38倍」というように示される。これは平均的な発症リスクを1とした場合に、その人が属するSNPのグループの発症率が1.38倍であることを意味している。

 1.38という数字もグループ内の平均であり、グループにはこれより発症リスクが高い人も、逆に低い人もいる。検査を受けた個人特定のリスクがわかるわけではない。また、平均よりリスクが高いといっても、病気になる人自体が少ない場合は、あまり気にする必要はないといえる。

 検査数値は環境要因を除外して算出している。肺がんについて「リスクが0.8倍」という結果が出たとしても、喫煙習慣によって肺がんのリスクは数倍に高まるとされる。遺伝要因によるリスクが平均よりも低くても、喫煙をする人にとってはさほど意味のない数値となる。

(編集委員 吉川和輝)

[日本経済新聞朝刊2015年6月7日付]

この記事は、日本経済新聞電子版「健康づくり」からの転載です。

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