妊婦や妊娠を考えている夫婦が、持病などの薬の服用について相談できる専門外来の開設が広がっている。医薬品によっては「妊娠中は服用を控える」などと注意書きされ、使用を続けていいのか、妊娠した場合に胎児に影響は出ないのかといった悩みは大きい。窓口では海外の事例などをもとに「安全かどうか」を助言。妊娠・出産の決断を支えている。

　「妊娠したいが、薬を飲み続けても大丈夫でしょうか」。虎の門病院（東京・港）にはこんな相談が年間300件寄せられる。うつ病などの精神疾患から花粉症や風邪の薬まで幅広い。

患者が記入した問診票をもとに服用中の薬について調べる（東京都世田谷区の国立成育医療研究センター）

4000種以上を網羅

　同病院は1988年に全国に先駆け、産婦人科医が対応する「妊娠と薬相談外来」を設置した。以来、医師と薬剤師がチームを組み、研究が進んだ海外の論文を集めて独自に分析してきた。現在では大衆薬（一般用医薬品）や難病の治療薬なども含め、4千種類以上の薬の情報を提供する。保険適用の対象外で、料金は1万2千円が目安だ。

　パニック障害を患った関東地方の40代の主婦は20代後半の時、主治医に「薬を服用しながら妊娠すれば胎児に異常が出るリスクがある」と助言され、服用を中断した。しかし精神的に不安定になって服用を再開、妊娠はあきらめていた。ただ出産の願望は強く、虎の門病院へ。調べた結果「異常の恐れが大きいという証拠はない」と判明し、30代後半で女児を産んだ。

　同病院産婦人科の横尾郁子医師によると、持病などで薬を服用する人には医師が妊娠を勧めないことがある。妊娠しても臓器の奇形など胎児に異常が起こるリスクを示唆し、中絶に至る場合も。横尾医師は「服用しても問題ない薬は多い。飲まずに体調が悪化すれば、育児などに悪影響が出る」と指摘する。

　薬と妊娠の問題に悩む女性を手助けする外来が増えている。2005年には厚生労働省の事業で国立成育医療研究センター（東京・世田谷）が「妊娠と薬情報センター」を開設。米国などの投与実績をもとに、30分1万円で医師と薬剤師が面談で助言する。

　情報提供など同センターの協力を受け、大学病院などが「妊娠と薬外来」を相次ぎ開設。約40の医療機関に広がり、来年度には全都道府県に1カ所は同外来がある体制が整う見通しだ。