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トピックス from 日経電子版

心の兆候知り 発症前に対策 社員のストレスチェック 職場の環境改善に期待

 日本経済新聞電子版

 デンマークの製薬会社、ルンドベック社が日米など世界16カ国で行った「職場でのうつ病に関する意識調査」によると、日本ではうつ病を経験した従業員は10%。最も多い英国の27%や、米国の23%に比べると少ない。日本の調査を担当した国際医療福祉大学の上島国利教授は「医師がはっきり病名を告げず、患者も迫らないので、うつ病の経験者の割合が実際より少なくなっているのではないか」と懸念する。

サポートが手薄

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 一方で、うつ病と診断された従業員の73%が休職し、調査した国で最も多い。休職日数も21日以上が30%で最も多く、平均79日と長くなりがちだ。米国は休職する従業員は41%で、最も少ないトルコは28%にとどまる。復帰しても職場でのサポートが手薄なことも、休職が長くなる背景にあるようだ。会社がうつ病になった従業員に対して行っているサポートが十分かを管理職に尋ねた質問では、「非常に良い」とする回答は4%で最も少なく、「よい」と合わせても21%にとどまる。日本の次に少ない韓国でも「非常に良い」と「よい」を合わせて47%あり、日本はこの半分にも届かない。

 労働安全衛生法の改正ではストレスチェックの義務化にともない、職場全体のストレス状態のチェックも行うように求めている。職場全体のストレスが高ければ、業務の見直しなど職場環境の改善が必要と考えられるからだ。

 ストレスチェックの結果に一喜一憂するのではなく、積極的に自分自身の働き方や職場環境の改善に役立てたい。

(小玉祥司)

ひとくちガイド
《本》◆職場でのメンタルヘルス対策を紹介
「ハンドブック 働くもののメンタルヘルス」
(働くもののいのちと健康を守る全国センター編、旬報社)

《ホームページ》◆ストレスチェック義務化の内容を紹介
 厚生労働省「ストレスチェック制度」

[日本経済新聞朝刊2015年4月12日付]

この記事は、日本経済新聞電子版「健康づくり」からの転載です。

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