医師が指摘、「働き方改革」でも日本人の短時間睡眠は解消しない!?

日本人は眠らない…。OECD（経済協力開発機構）の調査でも諸外国に比べて睡眠時間が短いことが明らかになった。果たして、政府の旗振りによって「働き方改革」が進み、睡眠問題も解決するのか。書籍『疲れをとるなら帰りの電車で寝るのをやめなさい』の監修を担当した、国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の三島和夫さんに聞いた。

国際的にも際立つ日本人の睡眠時間の短さは、「働き方改革」によって解決できるだろうか。 (c) ximagination – 123RF

「働き方改革」でも睡眠時間は伸びないかもしれない

2011年のOECDの調査では、加盟28カ国中、日本は男性が2番目に、女性が最も睡眠時間が短かったことが明らかになりました（参考記事）。日本では現在、「働き方改革」が進められていますが、これによって睡眠時間は今より伸びるのでしょうか？

三島さん　うーん、少しは睡眠時間が長くなるかもしれませんが、それだけで問題が解決されるわけではないと思います。睡眠時間が短いことの原因は、長時間労働だけではありませんし…。

　ただ、例えば電通が違法残業を問われて捜査されたり起訴されたことで、政府が本腰を入れて長時間労働の解消に取り組もうという姿勢を見せたことは評価できます。電通やNHKの事件のように、長時間労働によって追い詰められ、自分ではどうしようもない状況にある人というのは一定数いますから。

　医学的には、短時間睡眠が続けば生活習慣病やうつ病などのリスクが中長期的に高まることがわかっています。ですから、「働き方改革」によって休養の重要性が広まることには大きな意義があるはずです。

睡眠時間が短くなるほど、また逆に長くなるほど相対的な死亡リスクが上昇する。グラフは、米国で1982～88年に30～102歳までの男女111万6936人を追跡調査した結果。6年後に死亡する割合は、6.5～7.4時間眠っている人が最も低かった。（出典：Arch Gen Psychiatry. 2002;59:131-6. 書籍『疲れをとるなら帰りの電車で寝るのをやめなさい』より）

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三島和夫さん監修『疲れをとるなら帰りの電車で寝るのをやめなさい』は、日経Goodayの連載「眠りの超スキル」がベースになった書籍

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睡眠不足によって仕事の生産性が下がることも、日本全体ではマイナスだといえるでしょうか。

三島さん　それは確実にマイナスです。徹夜したあとに感じるような強い眠気とは違って、慢性的な眠気というのは、本人が気づかなくなってしまうことがあります。本来必要な睡眠時間より短くしか眠れていない場合、それに慣れて、鈍感になってしまうのです。これが慢性的な「痛み」なら、なんとか治療しようと病院に行くかもしれません。でも眠気だと、気づかなくて、取り返しのつかないことになってしまうかもしれないのです。

　自分では普通に働いているつもりでも、短時間睡眠のせいでパフォーマンスが落ちているかもしれない。それによる経済的な損失というのは、日本全体でいうと小さくないでしょう。