国立がん研究センターのがん対策情報センターは2016年8月31日、受動喫煙による日本人の肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」に引き上げると発表した。

　同センターは、日本人の非喫煙者を対象とした受動喫煙と肺がんとの関連について、複数の論文を統合および解析するメタアナリシス研究を実施した。その結果、受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍上昇し、国際的なメタアナリシス研究の結果と同様であることが示されたという。リスク評価の変更は、この結果を踏まえてのもの。

図1◎　受動喫煙による日本人のがんリスク評価（変更後）

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　今回のメタアナリシス研究では、日本人の受動喫煙と肺がんの関連を報告した426本の研究のうち、適用基準を満たした9本の論文結果から、対象者の数や特性（性別や年齢）、曝露情報（たばこ煙の発生源や場所、カテゴリー）、リスク推定値といったデータを抽出。すべての論文を統合した相対リスクを算出し、分析した。

　また、リスク評価の変更に伴い、欧米人とは遺伝的背景や生活習慣の大きく異なる日本人の実情に合わせたがん予防法を提示しているガイドライン「日本人のためのがん予防法」の「喫煙」の項目においても、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」から“できるだけ”を削除し、「避ける」に文言を修正した。これにより、受動喫煙の防止を努力目標から明確な目標として提示する。

図2◎　「日本人のためのがん予防法」ガイドラインにおける変更

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　受動喫煙と肺がんの関連については、1981年に国立がんセンター研究所疫学部長（当時）の平山雄（たけし）氏が世界で初めて報告し、2004年に国際がん研究機関（IARC）が環境たばこ煙の発がん性を認めている。日本人を対象とした研究もこれまで多数発表されていたが、個々の研究では統計学的に優位な結果が得られず、日本人を対象とした科学的根拠に基づくリスク評価が「ほぼ確実」にとどまっていた。