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大企業ほど過重労働従業員が多い傾向に

従業員の健康保持・増進に取り組む企業は8割に上る

 鈴木 英子=ニューズフロント

時間外労働が100時間を超える従業員がいる企業は1割

 過去1年間に、月間の時間外および休日労働が100時間を超える過重労働の従業員がいたかどうか尋ねたところ、12.5%の企業が「いた」と答えた。企業規模別で状況は異なり、大企業では2割以上(21.7%)と、小規模企業(5.8%)の約4倍多い。従業員が増えるにつれてその割合は上昇し、従業員1000人超の企業では3割近くに上る。業界別で見ると、「運輸・倉庫」(25.0%)と「サービス」(22.3%)で2割を超える(図2)。

図2◎ 過重労働となる従業員がいる割合
全体では12.5%が時間外労働100時間を超える従業員がいた。業界別では「運輸・倉庫」が最も多い。
[画像のクリックで拡大表示]

 企業が導入したいと考えている健康保持・増進サービスの1位は、「メンタルヘルスに関する各種チェックの策定・実施」(21.9%)、2位は「従業員に対する教 育研修」(21.4%)だった。企業規模別に見ると、大企業は全般的に導入意向が高く、特に「メンタルヘルスに関する各種チェックの策定・実施」「ストレスチェックに関する運営」が全体平均を大きく上回った(図3)。

図3◎ 導入したい健康保持・増進サービス
企業規模によって導入したい健康維持・増進サービスが異なる。
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