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大企業ほど過重労働従業員が多い傾向に

従業員の健康保持・増進に取り組む企業は8割に上る

 鈴木 英子=ニューズフロント

 従業員の健康保持および増進が生産性と業績の向上につながるという「健康経営」の考え方が広がりを見せる中、帝国データバンクは従業員の健康管理に対する企業の見解について調査(調査期間:2015年5月18日~31日)し、その結果を発表した。

従業員の健康保持・増進に取り組む企業は8割

 全国1万664社のうち、従業員の健康保持および増進に取り組んでいる企業は84.2%にのぼった。企業規模別で見ると、小規模企業では8割に届かないものの、中小企業と大企業はいずれも8割を超えた。

 従業員の健康保持・増進策を行う目的は、「福利厚生」(56.8%)、「法令遵守」(46.6%)、「従業員のモチベーションの向上」(43.6%)がトップ3に挙げられた。さらに、「従業員満足度の向上」(37.5%)、「従業員の生産性の向上」(31.8%)、「リスク発生につながる可能性の低減」(30.2%)が続き、3割以上が健康経営の視点を持って取り組んでいる様子がうかがえる(図1)。

図1◎ 従業員の健康保持・増進策の実践状況
[画像のクリックで拡大表示]

 従業員の健康保持・増進策の具体的な内容は、「定期健康診断の実施」(95.3%)が最も多く、保健指導などの「定期健康診断の事後措置」(49.3%)や、「職場の喫煙対策の実施」(40.7%)、「心身の過重負荷要因の改善」(36.9%)、「職場環境の改善」(30.4%)が上位に挙げられた。

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