2010年から増加し続けている性感染症の梅毒の勢いが止まらない。国立感染症研究所の最新集計（8月29日発表）によると、2017年第1～33週（1月2日～8月20日）の報告数（感染者届出数）は3446人に上り、前年同時期（2016年第1～33週）の報告数2674人より約3割増えた。

　第1四半期（第1～13週）と第2四半期（第14～26週）、つまり、2017年の前半6カ月で2500人を優に超えており、このままのペースで感染者が増え続ければ、年間5000人を突破する恐れもある。男女ともに増えているが、特に女性の増加が顕著で、2016年の報告数は2010年の約11倍に増えた。

感染者数は6年間で7倍以上に増加

　日本の梅毒患者は、1950年頃までは年間20万人以上にも上った。しかし、その後、ペニシリンによる治療が普及したことにより激減し、1990年代に入ってからは年間1000人を下回っていた。

　それが2010年を境に増加に転じた。2016年の報告数は4557人と、2010年の7.3倍。男女別ではそれぞれ6.4倍、11.2倍で、女性の増加率が目立つ（下図）。ただし、常に報告数の7～8割が男性であることも忘れてはならない。

（2010年～2016年の各年は感染症発生動向調査事業年報による。2017年は2017年第33週時点の暫定値）

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　都道府県別に見ると、東京都が圧倒的に多いが、その周辺県や大阪府、愛知県などからも多数報告されている。

　女性感染者の大半が15～35歳だ。梅毒にかかっている女性が妊娠すると、早産や死産、重い胎児異常をきたす恐れがある。また、男女を問わず、梅毒を放置しているとさまざまな臓器が冒され、命が脅かされる（関連記事「女性の梅毒が急増中！ その背景には…」）。

　感染の可能性を疑ったらすぐに検査を受け、感染していたら早期に適切な治療を開始する必要がある。だが、何より大事なのは、感染しないよう一人ひとりが注意することだろう。