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身近な人に「死にたい」と言われたとき、できること

自殺について考える(下)

 田村知子=フリーランスエディター

3月は例年、月別自殺者数が最も多くなることから、厚生労働省は「自殺対策強化月間」と定めている。そこで、日本自殺予防学会理事長で、帝京大学医学部附属溝口病院精神神経科教授の張賢徳さんにお話を伺い、前編では3月に自殺者が増える要因や、人が自殺を考えるプロセスについて解説した。後編では、日本で自殺予防対策の取り組みが進められてきた背景や、身近な人が「死にたい」と言葉にしたとき、それを防ぐ「ゲートキーパー」の役割を果たすための心得「TALKの原則」について紹介する。

90年代後半、金融破綻を契機に自殺者が激増

身近な人から「死にたい」と言われたとき、それを防ぐ「ゲートキーパー」の役割を果たすには? 写真はイメージ=(c)Wavebreak Media Ltd-123RF

前編「医師が語る、3月に自殺者が増えるのはなぜ?」では、「1998年に前年の自殺率を35%も上回り、自殺者が3万人を超えたことをきっかけに、国を挙げての自殺予防対策が進められることになった」と伺いました。自殺率が激増した背景には、どのような要因があったのでしょうか。

 日本の自殺者数の推移を振り返ってみると、1998年に3万人を超えて以来、2011年まで14年間、3万人超で高止まりの状況が続いていました。

※厚生労働省「平成29年版自殺対策白書」の「自殺者数の推移」(自殺統計)より
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 97年の自殺者数は2万4391人でしたが、98年には3万2863人に急増。前年比約35%増となり、世界を震撼(しんかん)させました。

 では、当時の日本では何が起こっていたかというと、「山一ショック」と象徴的に語られる大規模金融機関の破綻です。97~98年にかけては、四大証券に数えられた山一證券の自主廃業、長銀(日本長期信用銀行)、日債銀(日本債券信用銀行)の経営破綻が相次ぎました。山一證券の野澤正平社長(当時)が号泣しながら行った謝罪会見が繰り返し報道され、私自身も「この国はどうなってしまうんだろう」と暗澹(あんたん)たる気持ちになったことを覚えています。

 こうした金融危機を契機に失業率や倒産件数なども急増し、結果として次に示すように、中高年男性の自殺率の激増につながったと考えられます。

1998~2000年は、1989~95年に比べて40~60代男性の自殺率が多いのが分かる。※厚生労働省「平成29年版自殺対策白書」の「自殺者数の推移」(自殺統計)を基に、張賢徳さんが作成
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景気回復は必ずしも自殺者減少にはつながらない

自殺者数の推移を見ると、2012年に3万人を下回って以降、減少傾向が続いているようです。これは、景気回復が要因なのでしょうか。

 そう見る向きも多いのですが、必ずしもそうとは言えません。2001年に小泉純一郎総理大臣のもとに発足した小泉内閣では、「聖域なき構造改革」をスローガンに様々な経済政策の措置が取られ、2002年から2008年にかけては「いざなみ景気」と呼ばれる景気拡大の時期がありました。しかし、当時の自殺者数は3万人を超えたままです。

 現在もまさにそうですが、経済の指標だけを見ると景気回復しているような時期でも、私たち一人ひとりがそれを実感できているかというと、そうでもないという声は多く聞かれます。また、90年代後半の金融危機以降、日本企業では終身雇用制度が崩壊し、成果主義が導入されるなど劇的な変化があり、働く人々はストレスにさらされやすい状況に置かれています。ですから、「経済指標が良くなれば自殺者は減る」といった単純な考え方はできなくなっているのです。

では、自殺者数の減少に大きく寄与している要因には、どんなことが考えられるのでしょうか。

 最も大きな要因は、「自殺対策基本法」が制定されたことだと思います。98年に自殺者数が激増した当時、自殺予防に関わる精神科医などの専門家の間では大変な驚きがあった一方で、一過性のものかもしれないという見方もありました。ところが、2000年代になっても3万人超の状況が続いたことで、専門家や政府が対策に乗り出し、2006年には民間団体「自殺対策支援センター ライフリンク」などの熱心な活動もあって、自殺対策基本法が施行されました。そして2007年、自殺対策基本法に基づき、政府が推進すべき自殺対策の指針を定めた「自殺総合対策大綱」が閣議決定されたのです。

※「自殺総合対策大綱」(2007年)を基に、張賢徳さんが要約
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 これにより、自殺予防のための調査研究や啓蒙活動、地域や学校・職場の体制整備、うつ病などのメンタルヘルス対策など様々な取り組みが、多額の予算を投じて実施されてきたことで、自殺者数の減少につながったと考えられます。

 ただし、ここで強調しておきたいのは、自殺者数が減少しているといっても、98年の激増前の水準に戻ったにすぎないということです。2017年の自殺者数は8年連続減少の2万1321人、人口10万人当たりの自殺者数を示す自殺死亡率は16.8(厚生労働省、警察庁「平成29年中における自殺の状況」)となっていますが、諸外国と比較すると、日本の自殺死亡率は依然として高く、深刻な状況といえます。オーストラリア、カナダ、フィンランド、フランス、ドイツ、イタリア、ニュージーランド、韓国、ロシア、英国、米国、そして日本の12カ国のデータがそろう2011年では、韓国に次いで2番目に自殺死亡率が高くなっています(厚生労働省「平成29年版自殺対策白書」)。

 また、98年以降に激増した中高年男性の自殺者は確かに減少しているものの、未成年の自殺者数が微増しているほか、60歳以上の自殺者数はほぼ横ばいで、70歳以上の自殺率は上昇傾向にあります。今後はこうした新たな課題への対処が求められています。

 前編「医師が語る、3月に自殺者が増えるのはなぜ?」でお話ししたように、日本人にはもともと自殺を容認しやすい文化・社会通念が素地にあり、かつての金融危機のような社会を揺るがす出来事が起こったときには、再び自殺者数が急増する懸念があることを理解しておいてほしいと思います。

「死にたい」は「死にたいほどつらい」のSOSサイン

家族や同僚など身近な人がうつ状態で自殺が心配されるときや、実際に「死にたい」と言葉にしたとき、私たちはどのように対応すればいいのでしょう。

 自分の身近な人から「死にたい」と言われたとき、多くの人は驚いて、「そんなバカなことは言わないで!」といった反応をしがちです。でも、それでは相手は否定されたような気持ちになって、心を閉ざしてしまいます。

 私は精神科医になって25年以上たちますが、診察室で患者さんに「先生、もう死にたいんです」と言われると、いまだに焦りを感じます。ただ、その動揺は決して見せずに、冷静に患者さんの話に耳を傾けます。なぜ冷静に対応できるかというと、「死にたい」と口にしたからといって、「すぐに死にます」という意味ではないことが分かっているからです。

 もし身近な人に「死にたい」と言われて驚いても、まずは「すぐに死にたいわけじゃないんだ」と思って、気持ちを落ち着かせるようにしてください。「死にたい」は「死にたいくらいつらい」というSOSのサインです。それを心に留めたうえで、「TALKの原則」に従って対応するといいでしょう。

「TALKの原則」とはどんなものですか?

 「ゲートキーパー」という言葉をご存じでしょうか。直訳すると「門番」という意味ですが、自殺を防ぐ役割を果たす人のことをそう呼びます。私たち一人ひとりがゲートキーパーになるために、各自治体などで実施されている「ゲートキーパー研修」では、その基本的な対応法として「TALKの原則」が伝えられています。

 TALKとは、Tell、Ask、Listen、Keep safeの頭文字を取ったものです。

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 相手が「死にたい」と言葉にしていなくても、ずっと元気がない、睡眠や食事が取れていない、いつもならしないような仕事のミスが増えるといったうつ状態の傾向が見られたときには、「ここのところ元気がないみたいだから心配しているんだけど、何かあったの?」などと声をかけてあげてください。

 そして、「もしかしたら『死にたい』と思うこともあるの?」と率直に尋ねます。相手にそんなことを尋ねていいのか不安になる人もいるかもしれませんが、率直に尋ねたほうが、相手は自分の気持ちを話しやすくなりますし、自分のことを真剣に考えてくれていると受け止められるはずです。

 相手が「死にたい」と言葉にしたら、「死にたいほどつらいんだね」とその気持ちを受け止めて、「でも、私はあなたに死んでほしくない」とはっきりと伝えます。それから、相手のつらい気持ちを傾聴してください。その際は、相手のことを尊重して、相づちを打ったり、相手が話したことを同じ言葉で繰り返したりするといいでしょう。「でもそれは、」など否定的な言葉で相手の話を遮ったり、自分の経験や価値観を押しつけたりするのは禁物です。

 話しているうちに相手が泣き出してしまっても、慌てずに傾聴を続けます。自分の気持ちを信頼できる人に話したり、涙を流して泣いたりすることは、「カタルシス効果」と呼ばれる心の浄化作用があります。例えば、誰かに話して問題がすぐに解決するわけではないけれど、ずっと抱えていたつらさや苦しさを打ち明けたことで、心がスッと軽くなる。そんな経験は誰にでもあるのではないでしょうか。そこで相手が自分の問題を一緒に考えようとしてくれたら、孤独感も和らぎますよね。

 とは言っても、傾聴した人がすべての問題を一緒に背負う必要はなく、独りきりにしないなど物理的な安全を確保したうえで、困り事や問題を客観的に整理して、必要な対処へとつなぐことが大切です。そのときには、相手に「何がどうなれば、今のつらさが少しでも軽くなる?」と問いかけることが有効です。相手にどんな支援が必要か考える手助けになりますし、相手が自分の困り事や問題を冷静に考えるきっかけにもなります。

 例えば、経済的な問題があるなら行政の窓口に相談する、離婚など夫婦関係の問題があれば「法テラス(日本司法支援センター)」に相談するなど、適切な相談機関や専門家を一緒に訪ねたり、同行が難しければ情報を伝えたりします。危険だと感じる言動があれば、精神科や心療内科の受診も勧め、できれば誰かが同行してあげるといいでしょう。

 そして、「問題はすぐには解決しないかもしれないけど、一緒に考えていこうね」「何かあればまた話を聞くからね」と相手に寄り添い、「あなたが死んでしまったらとても悲しい」「ご家族のためにも自殺なんてしないで」といった言葉をかけて、自殺を思いとどまる約束をするようにしてください。

 前編「医師が語る、3月に自殺者が増えるのはなぜ?」でもお話しした通り、自殺という選択肢が頭をかすめたとき、こうしたサポートがあるかどうかが、実際にそれを行うかどうかの分かれ目になることが多々あります。この記事を読んでくださった皆さんが、いざというときにゲートキーパーとなっていただけたらと思います。

(ライター 田村知子)

張 賢徳(ちょう よしのり)さん
帝京大学医学部附属溝口病院精神神経科教授
1991年東京大学医学部卒業後、帝京大学医学部附属市原病院・本院で臨床研修に従事。97年英国ケンブリッジ大学臨床医学系精神医学博士号取得。同年帝京大学市原病院精神神経科講師、99年同大学溝口病院精神科神経科長・講師、2004年同科長・助教授、08年同科長・教授。川崎市や横浜市の自殺対策事業など公的活動に積極的に参画。日本自殺予防学会理事長。