なぜ早期発見が大事？ がんについて知っておくべき基礎知識

　しかし、日本人のがん検診受診率は、OECD（経済協力開発機構）加盟国の中で最低レベルだ。例えば、乳がんや子宮頸がんの受診率は、米国では約8割に上るが、日本では4割程度にとどまっている。欧米では乳がん検診を徹底することで実際に死亡が減ってきているという話もあり、日本もぜひ見習いたいものだ。

調査実施年は2016年。胃がん、肺がん、大腸がん、乳がんは40～69 歳、子宮頸がんは20～69歳の受診率。また、子宮頸がんと乳がん検診は「2年に1回」の受診が推奨されているため2015～16年の検診受診者の合計に基づく検診受診率。出典：厚生労働省「平成28年国民生活基礎調査」

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国が推奨しているがん検診は5つ

　「がん検診が重要なことは分かったが、どんな検診を受ければよいか分からない」という人も多いだろう。国が推奨しているがん検診は、胃がん、肺がん、大腸がん、子宮頸（けい）がん、乳がんの5つで、対象年齢と受診間隔は下図の通りだ。これらのがんは、いずれも日本人の罹患（りかん）率、死亡率が高いがんなので、検診を受けることをぜひ習慣化したい。ちなみに、日本人のがんの死亡率を見ると、男性は1位肺がん、2位胃がん、3位大腸がん。女性は1位大腸がん、2位肺がん、3位胃がんとなっている（2015年人口動態統計によるがん死亡データ）。

　なお、「1センチのがんが2センチになるのにかかる時間は、乳がんのように遅いもので2年、肺がんのように早いもので1年」（中川さん）だ。そのため、乳がんの検診は2年に一度、肺がんの検診は毎年とされている。がんの種類によって受診間隔に違いがあるのは、こうした理由による。

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がん治療の3つの柱は「手術」「放射線療法」「化学療法」

　がんが見つかった場合、どんな治療が可能なのかについても知っておきたい。一般的ながん治療には、「手術」「放射線療法」「化学療法」の3つの方法があり（＊2）、がんの種類と進行度などを踏まえ、これらを単独、また組み合わせて行うことが推奨されている。

　「手術」はがんを外科的に切除する治療法で、「放射線療法」は放射線を当ててがんを消滅させる治療法、「化学療法」は抗がん剤を使用する治療法だ。

　血液がん以外の、いわゆる「固形がん」の完治を目指す場合は、手術か放射線療法が選択肢となるが、「日本では同じ治癒率が見込まれる場合でも圧倒的に手術を選ぶ人が多く、欧米に比べて放射線療法が浸透していない」と中川さんは言う。「例えば、子宮頸（けい）がんのII期では欧米では8割が放射線療法だが、日本では8割が手術。同じ子宮頸がんのIIB期の場合、日本以外の先進国のガイドラインには手術がなく放射線しかないが、日本では手術も入っている」（中川さん）という。

　「放射線療法は1回の治療にかかる時間が数分で、通院で行うことができ、がんを切らずに治療するので、その意味では体への負担も比較的少ない。欧米ではがん患者さんの60％が放射線療法を受けているが、日本では25％程度にとどまっているのが実情。その一番の理由は、『放射線という選択肢を知らない』人が多いからでしょう」と中川さんは見る。

　日本では過去に胃がん患者が多かった。胃は、がんになった場合に全摘（組織あるいは器官全体を摘出する外科手術）が可能なため、胃がんの治療には手術が適している。「そのため『がん治療＝手術』という図式が一般に浸透したのだと思われる。放射線療法という選択肢があることも知ってほしい」（中川さん）

がんと診断されてもすぐに会社を辞めない

　セミナーでは中川さんの講演に続いて、9人のがんサバイバー（がん経験者）が登壇し、自らの体験談を語った。9人のうち、男性は2人、女性は7人で、がんの種類は胃がん、乳がん、肺腺がんなど様々だ。人間ドック、職場の検診、自らの触診などでがんを見つけて治療し、治療を続けながら、また治療後に仕事に就いている。

　その中で、広島市に住む柳田真由美さんが強調したのは、「早期発見、早期治療すること。がんと診断されたとき、すぐに会社を辞めないこと」の2点だ。柳田さんががんと診断された10年前は、がんになったら会社を辞める、というのが暗黙の社会通念としてあったという。

　柳田さんは「自分は、20数年間勤めた会社を早期退職してしまったが、今でも非常に後悔している。40歳過ぎての転職は過酷そのもので、新しい職場に慣れる大変さを身をもって感じている」と話す。

　中川さんも、「がんでも仕事を辞めない、辞めさせない」を標語にしたいと言い、がん治療と仕事の両立推進が重要と語った。

　2013年の男女の年代別がん罹患数を見ると、30代、40代では女性のがん患者数が多く、50代以降では男性のがん患者が急増している。今後は企業に勤務するがん患者、がんサバイバーが増えることは必至だ。がん対策推進企業アクションでは、従業員ががんになっても安心して働ける環境を整えるため、勉強会や出張講座などのサポート事業を行っている。

（図版作成　増田真一）

中川恵一（なかがわ けいいち）さん
東京大学医学部附属病院放射線科准教授、放射線治療部門長

1985年東京大学医学部医学科卒業後、東京大学医学部放射線医学教室、スイスPaul Scherrer Institute、社会保険中央総合病院放射線科などを経て現職。2003～14年東京大学医学部附属病院緩和ケア診療部長を兼任。患者/一般向けの啓蒙活動も行い、福島第一原発後は福島支援も積極的に実施。日本経済新聞で「がん社会を診る」を毎週連載中。がん対策推進企業アクションアドバイザリーボード議長。