日本経済新聞 関連サイト

ようこそ ゲスト様
日経Gooday TOP  > 医療・予防  > 2015年入学の医学部定員、65人増の9134人に
印刷

2015年入学の医学部定員、65人増の9134人に

大学側の学生募集に配慮し計画策定を約1カ月半前倒し

 二羽 はるな=日経メディカル

出典:日経メディカル 2014年10月22日(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

 文部科学省は10月20日、2015年4月の医学部入学定員を前年比65人増の9134人とする計画を発表した。増員は8年連続となり、増員前の2007年度に比べて定員は1509人増えることになる。医学部入学定員の増員計画は従来12月に発表されていたが、大学側の学生募集期間を十分に設けられるよう、文科省は例年よりも早く大学や都道府県との調整を進めていた。

 文科省は(1)地域枠の増員(2)研究医枠の増員(3)歯学部の定員を減らした分の増員――の3つの枠組みで増員希望を受け付けている。今回、定員を増やす予定なのは、国立大学5大学19人、公立大学2大学5人、私立大学11大学41人の計18大学65人。このうち研究医枠の増員は慶應義塾大学の1人で、残りの64人は地域枠での増員となる。

表1◎ 2015年度の医学部定員の増員計画
[画像のクリックで拡大表示]

 増員を大学別に見ると、増員が最も多いのは川崎医科大学の10人。また、2013年4月から125人を超える定員の設定が暫定的に認められるようになり、今回の増員計画で埼玉医科大学、順天堂大学の定員が新たに125人を超えた。現在、125人を超える定員を設定している大学は、全79大学のうち弘前大、岩手医大、東北大、秋田大、福島県立医大、筑波大、順天堂大、埼玉医大、新潟大の9大学となった。

 文科省は地域の医師確保などを目的に、2008年度から医学部の定員を増やしている。増員期間は2019年度までで、それ以降はその時点の医師養成数の将来見通しや定着状況を踏まえて判断する。

この記事は、日経メディカルからの転載です

RELATED ARTICLES関連する記事

医療・予防カテゴリの記事

カテゴリ記事をもっと見る

FEATURES of THEMEテーマ別特集

  • もの忘れと認知症の関係は? 認知症リスクを下げる生活のポイント

    年を取っても認知症にはならず、脳も元気なまま一生を終えたいと誰もが思うもの。しかし、「名前が出てこない」「自分が何をしようとしたのか忘れる」といった“もの忘れ”は、中高年になると誰もが経験する。⾃分は周りと比べて、もの忘れがひどいのでは? ひょっとして認知症が始まったのか? と不安になる人も多い。このテーマ別特集では、もの忘れの原因や、将来の認知症にどうつながるのか、認知症を予防するにはどうすればいいのかについて、一挙にまとめて紹介する。

  • 痛風だけじゃない!「高すぎる尿酸値」のリスク

    尿酸値と関係する病気といえば「痛風」を思い浮かべる人が多いだろう。だが、近年の研究から、尿酸値の高い状態が続くことは、痛風だけでなく、様々な疾患の原因となることが明らかになってきた。尿酸値が高くても何の自覚症状もないため放置している人が多いが、放置は厳禁だ。本記事では、最新研究から見えてきた「高尿酸血症を放置するリスク」と、すぐに実践したい尿酸対策をまとめる。

  • 早期発見、早期治療で治す「大腸がん」 適切な検査の受け方は?

    日本人のがんの中で、いまや罹患率1位となっている「大腸がん」。年間5万人以上が亡くなり、死亡率も肺がんに次いで高い。だがこのがんは、早期発見すれば治りやすいという特徴も持つ。本記事では、大腸がんの特徴や、早期発見のための検査の受け方、かかるリスクを下げる日常生活の心得などをまとめていく。

テーマ別特集をもっと見る

スポーツ・エクササイズSPORTS

記事一覧をもっと見る

ダイエット・食生活DIETARY HABITS

記事一覧をもっと見る

からだケアBODY CARE

記事一覧をもっと見る

医療・予防MEDICAL CARE

記事一覧をもっと見る

「日経Goodayマイドクター会員(有料)」に会員登録すると...

  • 1オリジナルの鍵つき記事鍵つき記事がすべて読める!
  • 2医療専門家に電話相談できる!(24時間365日)
  • 3信頼できる名医の受診をサポート!※連続して180日以上ご利用の方限定

お知らせINFORMATION

日経Gooday新型コロナ特設

SNS

日経グッデイをフォローして、
最新情報をチェック!

RSS

人気記事ランキングRANKING

  • 現在
  • 週間
  • 月間

NIKKEICopyright © 2021 Nikkei Inc. All rights reserved.