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がんになっても働きたい

医師は「会社で働く私」をイメージできない…働きたいがん患者の悩み

国立がん研究センターがん対策情報センター 高橋都さん(上)

 福島恵美=ライター

 がんと診断された後も、働き続けたいと考える人は多い。収入を得られるだけでなく、仕事をすることで、社会とのつながりが感じられたり、生きがいを得られたりするからだ。とはいえ、がん患者が仕事と治療を両立できる環境は十分に整っていない。

 がんになった後も、安心して働くためにはどうすればいいだろうか。自身もがんになったライター、福島恵美が、がんになっても希望を持って働き続けるためのヒントを探るシリーズ。今回は、国立がん研究センターがん対策情報センターがんサバイバーシップ支援部部長の高橋都さんに、がんと就労の問題における課題を聞いた。

国立がん研究センターがん対策情報センターの高橋都さん

患者インタビューで仕事の大切さに気付く

高橋さんは、がん患者の就労支援に関する研究に、積極的に取り組んでおられます。このテーマに関わられるようになったきっかけをお聞かせいただけますか。

 私はもともと、一般内科医として働いていたのですが、30代半ばで大学院に入りました。病気になった人が社会の中でどのように生きていくかに興味があって、研究者に方向転換したのです。

 今から15年ほど前に、35歳未満の若い乳がん患者さんの悩みを調査するインタビューをしました。パートナーへの病気の伝え方、性や出産のことなど、いろいろな悩みがありましたが、中でも多くの方が語ったのが仕事の悩みでした。自分の病気を職場の人に理解してもらえなかったり、仕事と治療の両立が難しかったり。私には目からウロコでした。社会の中で生きる人の暮らしを学びたいと思っていたのに、仕事が視野に入っていなかったのですね。インタビューを通して、病気が仕事に及ぼす影響が気になり、私の周りにいる医療者に伝えると、「がん患者さんにとって、仕事ってそんなに大事なことなのかな?」という反応でした。当時はほとんど興味を持たれていなかったのです。

 ところが、2009年に厚生労働省が公募した研究費プロジェクトで、「がんと就労」というテーマが初めて出ました。申請したところ、幸運にも翌年から研究予算が付き、このテーマに取り組めることになりました。それ以来、同じような問題意識を持つ仲間たちと一緒に、研究を続けています。

医療者と職場の担当者にある認識のズレ

がん患者の3人に1人が働く世代といわれ、治療と仕事の両立は重要な課題になってきています。両立する上で大切なことは何でしょうか。

 がんと就労の問題でとても大事なのは、患者さん本人を仲立ちとして、主治医と職場がよくコミュニケーションをとり、正確な情報を、過不足なく共有することだと思います。

 ところが、一般的に医療者は、患者さんの病気と直接関係のない仕事のことを根掘り葉掘り聞くことをためらいがちです。たとえ聞いたとしても、医療者のほとんどは医療機関でしか働いたことがありませんから、社会一般の働き方を必ずしもよく分かっていません。一方、職場関係者も、個人情報である病気のことを詳しく聞くことをためらいがちです。互いに躊躇(ちゅうちょ)していては、よいアイデアは出ませんよね。

 また、職場関係者は、主治医は患者について何でも分かっていると考え、「職場ではどう気を付ければいいですか」と、就業上の配慮を問い合わせてきます。でも、アドバイスをするには、患者さんご本人の仕事の内容や職場のルールなども知る必要がある。さらに、職場関係者と情報を共有するにあたっては、患者さんご本人が同意していることが前提です。情報は、医療者が患者さん本人に説明している範囲にとどめる必要もあります。主治医と職場のコミュニケーションは、そういう注意を払いながらの双方向の情報交換だと思います。

 そこで橋渡しができるのが患者さんご本人ではないでしょうか。治療のことと、職場のこと、両方を一番よく分かっているのはご本人。患者さんがご自分の状況をよく理解し、職場に説明できると、職場から支援を引き出しやすくなります。自分はどんな病気で、これからどういうスケジュールで治療するのか。予想される副作用やおよその期間はどうか。そのあたりを職場と共有できれば、その情報をもとにして職場も対応しやすくなりますよね。

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