セカンドオピニオンの費用対効果は？

　自分の受けている診断や治療に疑問があり、ほかの専門の医師に相談してみたい―。そんなとき、「セカンドオピニオン」を求めるという手段があります。

　セカンドオピニオンとは、文字通り、「第二の意見」です。既に診療を受けている人を対象に、他院の専門家が診断内容や治療法に関しての意見・判断を提供し、それを参考にしより良い判断につなげることを目指したサービスです。

　「セカンドオピニオン」の専門外来を設ける医療機関は年々増えています。「外来」と言っても、内容は「相談」に徹しており、新たな検査や診察、治療は一切行いません。患者が持参した診療情報提供書（現在の主治医が作成したもの）や検査データを踏まえ、患者の疑問や不安を聞いたうえで、担当医が専門的見地から意見を述べます。完全予約制のところが多く、健康保険（公的医療保険）は使えず、自由診療の扱いとなります。

ドクター・ショッピングによる負担増を防ぐ

　そもそもセカンドオピニオンは、1990年頃にアメリカで広まったとされます。当時は、同じ病気でも、州や病院によって手術の頻度などにばらつきがありました。そこで、もし、第二の専門家の意見を取り入れることで不必要な手術を回避できれば、医療費を抑制する上で、大きな意味を持つだろうと考えられたのです。もちろん、必要がない手術を受けるのは、患者にとってもデメリットになりますから、歓迎すべき仕組みです。

　こうした取り組みは、日本でも、2000年代から注目されるようになり、大学病院などを中心にしてセカンドオピニオンが広まっていきました。また、全国に約400カ所あるがん診療連携拠点病院では、セカンドオピニオン提示体制があることが指定の要件にもなっています。