闘病が長引くと、心配になってくるのは日々の生活費です。（©Shojiro Ishihara-123rf）

　病気やけがは、ある日突然襲ってきて、坂を転がるように悪化していくこともあります。坂はなだらかだったり、急勾配だったり、さまざまです。

　予期せぬ病気やケガの療養のために、仕事を数日休んだり、時にはもっと長く、月単位で職場を離れざるを得ないこともあるかもしれません。死亡時に備えた生命保険は掛けていても、健康を害して働けない時には一気に収入が失われ、生活費にも事欠くかもしれない…。そう考える人もあるでしょう。今回は、収入が絶たれたときにまずは利用したい公的保障と、近年相次いで登場している民間の様々な所得補償型・収入保障型の保険について解説します。

まずは「有給」利用、欠勤となったら「傷病手当金」

　ちょっとした病気やけがの場合、勤め人であれば、一般にはまず、雇用契約に基づいて有休休暇を使って休むことができるはずです。就業規則により、それぞれの「年次有給休暇」が定められているので、確認してみてください。

　少し病気が長引き、入院などの加療が必要になった場合は、「有給」の日数では収まり切れないこともあります。その場合、「欠勤」となって、給与は減額されることになるかもしれません。しかし、そうなってしまっても、公的な保障制度により、一定期間は生活費のことを気にすることなく療養が続けられます。勤め人が加入する健康保険や共済組合には、「傷病手当金」という制度があるのです。