要介護招く「フレイル」のリスクは肥満度が低くても高くても上昇

　要介護に直結しやすい「フレイル（心身の虚弱状態）」のリスクは、肥満度を示すBMIが低い人でも高い人でも上昇することが、約7200人の日本人高齢者を対象とした研究で明らかになりました。

フレイル対策は、介護予防の観点から大きく注目されています。(C)Jovan Mandic-123RF

日本人の高齢者のフレイルと肥満度の関係は不明だった

　近年、フレイル（Frailty）という言葉を耳にする機会が増えてきました。フレイルは、「加齢に伴う様々な機能変化や予備能力の低下によって、健康障害に対する脆弱性が増加した状態」のことで、具体的には、体重減少、筋力の低下、疲労感、歩行速度の低下、活動量の低下、認知機能の低下、気分の落ち込み、社会的孤立などによって、転倒やうつ、認知症などのリスクが高まった状態を示します。

　フレイルの有病率は、年齢とともに上昇します。高齢者のフレイルは、死亡や障害（要介護状態）のリスクの上昇に関係するため、フレイルを予防するための公衆衛生プログラムが必要だと考えられています。

　英国で行われた研究では、BMIが低い人とBMIが高い人の両方にフレイルが多いことが示されていました。しかし、英国人と日本人では、BMIの平均値や分布が異なるため、そうした結果を日本人に直接当てはめるわけにはいきません。そこで、国立健康・栄養研究所などの研究者たちは、京都で行われている前向きコホート研究「亀岡スタディ」に参加している65歳以上の高齢者を対象に、BMIとフレイルの有病率の関係を調べることにしました。

　亀岡スタディの参加者1万8231人のうち、今回の分析に必要な情報が全てそろっていたのは7191人でした。平均年齢は73.4歳で、女性が52.7％、BMIの平均は22.7でした。BMIは、男性、高血圧、心疾患、糖尿病、脂質異常症の患者、年齢が若い人、非喫煙者などで高い傾向が見られました。これらの人たちを、BMIに基づき以下の6群に層別化しました：18.5未満（562人）、18.5～19.9（787人）、20.0～22.4（2195人）、22.5～24.9（2218人）、25.0～27.4（1006人）、27.5以上（423人）。

　今回対象とした高齢者には、BMIが30以上の人がほとんどいなかったことから、27.5以上は一群として分析しました。

　フレイルの評価には、Friedらの評価基準（FPモデル、＊1）と厚生労働省の基本チェックリスト（KCL、＊2）の2つの指標を用いました。