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病気にまつわる数字の話

機能性表示食品の「機能」って、信用できる?

PICO(ピコ)に着目し、自らも確認を

 北澤 京子=医療ジャーナリスト

「5年生存率」「検査陽性」「基準値」「平均余命」「リスク」…。皆さんは、ニュースで見かける健康・医療関連の数字の意味を、正しく理解していますか? 病気にまつわる「数字」について、誤解しがちなポイントを分かりやすく解説するとともに、数字の読み方、解釈の仕方についても、わかりやすく説明します。

 4月から、食品の新しい表示制度(機能性表示食品)がスタートしました。食品に対して、「健康の維持・増進に役立つ」旨の表示ができるようになります。サプリメントや加工食品のほか、野菜や魚などの生鮮食品も対象です。

 具体的には、「温州みかんは、『β-クリプトキサンチン』を含み、骨の健康を保つ食品です。更年期以降の女性の方に適しています」といった表記が想定されています。新制度に基づく表示に向けて準備を進めている企業も多く、そうした商品が店頭に並ぶようになるのは夏前になるだろうといわれています。

科学的根拠を「届け出」すれば表示可能

野菜や魚などの生鮮食品でも機能性表示が可能になる。(©vanillaechoes -123RF)

 健康に関する表示ができる食品としては、従来、栄養機能食品と特定保健用食品(トクホ)がありました。栄養機能食品とは、「栄養成分(ビタミン、ミネラル)の補給のために利用される食品で、栄養成分の機能を表示するもの」のことで、カルシウムや亜鉛など5種類のミネラル、ビタミンCや葉酸など12種類のビタミンについて、規格基準が定められています。たとえば、カルシウムは「骨や歯の形成に必要な栄養素です」と表示できます。

 特定保健用食品(トクホ)は、「体の生理学的機能などに影響を与える保健機能成分を含む食品で、(中略)特定の保健の用途に資する旨を表示するもの」のことです。「脂肪の吸収を抑える」コーラや、「血圧が高めの人」向けのお茶などが、メディアで盛んに宣伝されています。

 ただし、トクホは製品ごとに国の審査や許可が必要で、体への効果を証明するための大がかりな調査・研究を企業自らが実施しなければなりません。一方、新たに始まった機能性表示食品は、後述するように、企業が表示の科学的根拠(自社で実施した調査・研究でなくとも可)を消費者庁に届け出けるだけで済みます。企業にとってはトクホよりハードルが低いと見られており(実際にハードルが低いかどうかは分かりませんが)、機能性をアピールすることで消費者の関心を引きつけ、売り上げアップを狙う企業の動きも活発化しているようです。

「だれに対して」「何をすると」「何に比べて」「どうなるか」が示される

 さて、機能性表示において、消費者庁への届け出が必要な「食品の機能を表示するに足る科学的根拠」とは、具体的に何を指すのでしょうか。

 消費者庁のガイドラインによると、「最終製品を用いた臨床試験」を実施するか、あるいは「最終製品もしくは機能性関与成分に関する研究レビュー」を行うと書かれています。

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