日本経済新聞 関連サイト

ようこそ ゲスト様

日経 Gooday

ホーム  > 医療・予防  > インフルエンザ総特集  > インフルエンザ患者が急増、過去最大の流行に
印刷

インフルエンザ総特集

インフルエンザ患者が急増、過去最大の流行に

九州で警報レベルを大きく上回る猛威、東京も過去最大

 三和護=日経メディカル

2017年~2018年シーズンのインフルエンザ流行速報から、知っているようで知らないインフルエンザの基礎知識まで、この特集で一挙解決! インフルエンザ流行マップはこちら毎日更新中です。

 インフルエンザの流行が急加速している。厚生労働省の発表によると、1月21日までの1週間(第3週)に全国の定点医療機関を受診した患者数は、定点当たり51.93人と、前週の26.44人から倍増。警報レベルの目安とされる30人を大幅に上回り、感染症法に基づく1999年9月からの調査開始以来、最大値を記録した。

 この1週間に受診した患者数を推計すると、約283万人となり、今シーズンの累積推計患者数は約837万人となった。多くの自治体が警報を発令し、流行がしばらく続くとして、手洗いや咳エチケットなど感染予防対策の徹底を呼び掛けている。

図1 インフルエンザ流行の推移

 都道府県別では、北海道(16.42人)、秋田県(26.17人)、石川県(28.67人)を除く44都府県が警報レベルに突入した。特に九州地方では例年にない大流行となっており、鹿児島県が86.53人、宮崎県が84.97人、福岡県が83.99人、大分県は82.40人と、いずれも80人を超えた。

 このほか、佐賀県(69.64人)、長崎県(68.23人)、静岡県(67.92人)、熊本県(66.26人)、沖縄県(64.70人)、高知県(64.08人)、三重県(62.43人)、愛知県(62.12人)、埼玉県(61.63人)、千葉県(61.05人)と続き、大流行となっている自治体が目立つ。東京都も49.67人となり、調査開始以来最大の流行となっている。

 全域で警報レベルを超える自治体は、これまで九州が中心だったが、ここにきて中国、四国、近畿、中部へと拡大。関東や東北でも患者数が急増している。

この記事は、日経メディカルに掲載された記事を一部再編集したものです。

BACK NUMBERバックナンバー

バックナンバーをもっと見る

RELATED ARTICLES関連する記事

医療・予防カテゴリの記事

カテゴリ記事をもっと見る

FEATURES of THEMEテーマ別特集

  • 突然死を招く「高血圧」 “少し高め”でも放置は危険!

    日本人の40代男性の約3人に1人、50代男性では約3人に2人が該当するといわれ、女性でも更年期以降に増加する「高血圧」。「少し高いだけだから」と思って対策を先延ばしにしていると、血管の老化が進み、脳卒中や心筋梗塞などの命にかかわる合併症を引き起こすほか、ヒートショックによる突然死などの原因にもなる。高血圧はなぜ怖いのか。そして、どうすれば血圧は下がるのか。本特集で最新情報をアップデートしておこう。

  • 長年の悩み「腰が痛い」を解決する

    男女とも非常に多くの人が悩むのが「腰痛」だ。ぎっくり腰のように、痛みは強いが原因が分かりやすいものは対策しやすいが、問題なのは原因がはっきりしない、「なんだか知らないけど、いつの間にか…」始まってしまう慢性腰痛。長年にわたって悩む人も少なくない。だが、この10年で腰痛治療は大きく変わった。

  • 痛風・尿酸値の「そこが知りたい」

    多くの男性が気にする「痛風」、そして「尿酸値」。「プリン体を抑えた発泡酒などを選べばいい」「魚卵、レバーはダメ」など、いろいろな“常識”が知られているが、これらの常識がすべて正しいわけではない。

テーマ別特集をもっと見る

スポーツ・エクササイズSPORTS

記事一覧をもっと見る

ダイエット・食生活DIETARY HABITS

記事一覧をもっと見る

からだケアBODY CARE

記事一覧をもっと見る

医療・予防MEDICAL CARE

記事一覧をもっと見る

「日経Goodayマイドクター会員(有料)」に会員登録すると...

  • 1オリジナルの鍵つき記事鍵つき記事がすべて読める!
  • 2医療専門家に電話相談できる!(24時間365日)
  • 3信頼できる名医の受診をサポート!※連続して180日以上ご利用の方限定

お知らせINFORMATION

SNS

日経グッデイをフォローして、
最新情報をチェック!

RSS

人気記事ランキングRANKING

  • 現在
  • 週間
  • 月間
明日は変えられる。 提供:アステラス製薬

NIKKEICopyright © 2018 Nikkei Inc. All rights reserved.