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がん検診の目的が早期発見でないのはなぜ?

早期で発見した「寿命に影響しないがん」は検診のメリットが小さい

 田村 知子=フリーランスエディター

春と秋のどちらかに行われる職場の健康診断は欠かさず受けている人が多いでしょう。では、がん検診は? いまや国民の2人に1人ががんになるといわれています。にもかかわらず、日本のがん検診受診率は、男性においては、胃がん、肺がん、大腸がん検診の受診率は4割程度で、女性においては、乳がん、子宮頸がん検診を含めた5つのがん検診の受診率は3〜4割台と低い状況にあります。日経Goodayでは、5回にわたってがん検診について総ざらいしています。3回目は、がん検診に対する素朴な疑問について、国立がん研究センター がん予防・検診研究センターの斎藤博さんに聞きました。

【ギモン1】対策型検診の対象はなぜ5つのがんなの?

 現在、国の推奨によって実施されている「対策型がん検診」は、「胃がん検診」「肺がん検診」「大腸がん検診」「乳がん検診」「子宮がん検診」の5つです。

がんの予防として、5つのがんが国民にとっての利益を最大化できる

 1回目の記事「自治体と人間ドックのがん検診、何がどう違う?」で説明したとおり、対策型がん検診の目的は、社会全体のがん死亡率を下げ、個々の死亡リスクを低減すること。そのため、推奨される検診は、検診を受けた集団全体の死亡率を低下させる科学的根拠があることが求められます。また健康な人が対象となる検診では、受ける人のデメリットがメリットより十分小さいことも条件となります。科学的根拠が不十分な検診をがんがよく見つかるという理由で行うと、大きなデメリットがある可能性もあります。

 また、がん検診を行う前提として、死亡率や罹患率が高いがんが対象であることも重要です。「もともと罹患者が少ない(発生割合が低い)希少がんは、死亡リスクを下げるというがん検診の効果は期待できません。加えて、ほかのがん検診と同様に不利益は発生するため、希少がんはがん検診の対象にはならないのが原則です」(斎藤さん )。

 例えば、大腸がんは、世界の先進国で死亡率が高く、日本においても罹患数(2011年)は男女計2位、死亡数(2013年)は男女計3位(女性では1位)となっており、しかも、罹患数・死亡数ともに増加傾向にあり、検診の必要性が高い一方、大腸がん検診で実施されている便潜血検査は、多くの国で死亡率の減少が実現しています。がん検診の中でも死亡率を低下する科学的根拠が最も確立していおり、不利益が小さいこともわかっています。かくして世界の先進国で大腸がん検診が行われています。

 このように、社会的に大きな健康問題であり、かつ検診による効果が科学的に証明されていて不利益が小さい検診法が推奨されます。

表1◎ 対策型検診で行われている検査法と死亡リスク低下の割合
推奨されている検査方法効果の高さ
(死亡リスクの低下)
胃がん検診胃X線検査59%
肺がん検診胸部X線検査と喀痰細胞診(喫煙者のみ)の併用28%
大腸がん検診便潜血反応検査60%
乳がん検診視触診とマンモグラフィ(乳房X線)検査の併用19%
子宮がん検診子宮頸部細胞診78%
出典:国立がんセンターがん予防・検診研究センター/がん検診読本, 2006
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