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認知症予防には「社会的結びつき」が効果あり? 被災地での調査で

東日本大震災の前後で、高齢者の認知機能の変化を調査して判明

 金沢明=ライター

 全国のおよそ20万~30万人の高齢者を対象にしたJAGES(Japan Gerontological Evaluation Study,日本老年学的評価研究)プロジェクトでは、健康状態に影響を及ぼす様々な社会・環境要因について調べている。そのうちの一つ、宮城県岩沼市での定点調査で、東日本大震災の前と後の高齢者の認知機能の変化について調べた。その結果、住宅の全壊は脳卒中や歩行時間の変化と同等以上に認知機能低下の大きなリスク要因であることや、「社会的結びつき」を持つことが認知症予防に効果があることが明らかになった。

「住宅の全壊」は認知機能悪化のリスクを最も高める

 JAGESは健康長寿社会のための予防政策の科学的基盤づくりを目標とした研究プロジェクトで、全国の大学、国立研究所などの30人を超える研究者が、全国39の市町村(2016年の調査時)と共同し、ほぼ3年ごとに各地で高齢者を対象とした調査を行っている。

津波で被害に遭った宮城県岩沼市の市街地

 同プロジェクトでは、たまたま2010年8月に宮城県岩沼市で、全高齢者を対象に暮らしに関する調査を行っていた。東日本大震災の7カ月前のことである。その後、2011年3月11日の東日本大震災で、海に面した岩沼市は大津波に襲われ、大きな被害を受けた。それまで住んでいた所を離れざるを得ない住民も多数いた。

 そして、震災後2年半がたった2013年10月、同プロジェクトの一環で、ハーバード大学公衆衛生大学院リサーチ・フェローの引地博之氏は、岩沼市の同じ高齢者の認知機能の調査を実施した(*1)。「被災の経験が認知機能低下と関係しているかどうか」を調べたのである。調査対象3566人の高齢者のうち38%が災害で親戚や友人を失っており、59%が浸水や構造的損傷など何らかの住宅被害を受けていた。また、震災前に認知症の判定を受けていた回答者は4.1%だったが、震災後は11.5%まで増加していた。

 この2013年の調査で、「認知機能の低下」と「住宅の被害」の間には統計的に有意な関連性が見られた。つまり、住宅が全壊した高齢者は、住宅被害がまったくなかった高齢者に比べ、認知機能が低下しやすいことが示されたのだ。

 引地氏は、「住宅の全壊は、歩行時間、脳卒中の発症、年齢、世帯所得、高血圧、糖尿病、高脂血症、飲酒、喫煙といった認知機能に与える様々な影響を差し引いても、それ自体が認知症発症の大きなリスク要因であったことが分かりました。住宅が全壊した人は、生活基盤を失ったうえ、慣れない環境への転居を余儀なくされたり、うつ症状を発症することで、認知症が発症したり悪化したりした可能性が高いと考えられます」と分析する。

「社会的結びつき」が認知症の進行を緩和

 引地氏らは次に、「被災地での認知機能低下を防ぐ方法はないか」という視点で、引き続き同じデータを基に、「震災前に比べて社会的結びつきが改善した人は、住宅被害が認知機能に及ぼす影響が小さいかどうか」を検証した(*2)。その結果が2017年7月に発表された。その内容を一言で言うと「震災前に比べて社会的結びつきが改善した人は、住宅被害によって引き起こされた認知症の悪化が緩和されている」ということだ。

*1 Hikichi H,et al. Proc Natl Acad Sci USA. 2016;113(45):E6911-E6918.
*2 ikichi H,et al.The Lancet Planetary Health. 2017;1(3):E105-E113.
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