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女性の更年期、ホルモン治療高まる安全性

一人で責任を抱え込まず気分転換も

 日本経済新聞電子版

更年期と呼ばれ、女性ホルモンが急に減る40歳代後半から体調不良を訴える女性は多い。指導的地位にたつ働く女性の割合を増やそうという政府の目標が立てられたが、管理職世代の女性が直面する健康問題の一つが更年期症状だ。自身や周囲が心身の変化を受け止め環境改善をすることが大切。症状緩和の方法などを専門家に聞いた。

 東京都内で働く50歳の女性は数年前に役員に昇進した。ところが、1年ほど前から決断力や集中力が鈍くなり、物忘れがひどくなるなどの更年期症状で悩み自信を喪失。降格を申し出た。

 NPO法人「女性の健康とメノポーズ協会」(東京・新宿)に相談し、婦人科を受診。ホルモン補充療法を始めたところ快方に向かった。「治療法があるなら早く知りたかった」と残念がる。

がんリスク低く

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 同協会には「この数年、働く女性からの相談が増えた」(三羽良枝理事長)。症状が悪化して仕事ができなくなって退職したり、自殺を考えたりするほど深刻な場合も少なくない。

 日本人は50歳あたりで閉経する人が多い。更年期は閉経前後の10年間をさす。女性ホルモンのエストロゲンが急激に減り、のぼせ・ほてり(ホットフラッシュ)や肩こり、頭痛など身体症状や抑鬱感やイライラ、集中力低下など精神面の変調が起きやすくなる。

 協会の調査で8割以上の更年期女性が、何かしら症状を抱えていることが分かった。中でも日常生活に支障が出るほど重い症状を「更年期障害」と呼ぶ。

 女性ホルモンを補うホルモン補充療法(HRT)は治療法の一つだ。以前は乳がんリスクが高まるのではと心配する声もあったが、現在は日本産科婦人科学会と日本女性医学学会が決めた管理法に基づき、安全で有効に受けられるようになった。治療前に貧血や肝機能などを調べ、子宮がんや乳がん検診は投与中も定期的に検査する。

 久地診療所(川崎市)婦人科医師の野末悦子さんは「喫煙など発がんにかかわる生活習慣を改善することなども本人と話をし、治療を始める」と話す。飲み薬、塗り薬、貼り薬、膣(ちつ)内へ投薬するタイプがあるが、患者の症状や体質などを考えて選択する。

 東京歯科大学市川総合病院産婦人科の高松潔教授は「最新の研究でHRTの発がんリスクは決して高くないことが分かっている。症状緩和などの良い面に注目してほしい」と強調する。欧米ではHRTを受ける更年期女性は30~40%だが、日本は約3%。「更年期が専門外の医師に知識が広がらず、患者に薦めないケースも」(三羽理事長)

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