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大腸がんを経験した国際医療経済学者が語る「日米のがん格差」

 ステラ・メディックス

 大腸がんを経験した国際医療経済学者が、その経験からがん治療の日米間の違いや患者として見た課題を『日米がん格差』(講談社)という書籍にまとめた。日本と米国の医療の違いはどこにあるのか? 著者のアキよしかわさんに、がん治療の経験から見えてきた「その差」について聞いた。

アキよしかわさん

 アキよしかわさんは、10代半ばで単身米国に渡り医療経済学を学んだあと、カリフォルニア大学バークレー校とスタンフォード大学で教鞭を執る。学術面で活躍することにとどまらず、米国で医療コンサルティング会社を作り、日本でも会社を運営してきた。

 そんなよしかわさんが大腸がんと診断されたのは2014年。医療を分析する専門家として豊富な知識を持っていたとはいえ、治療のプロセスでは多くの発見があったという。がんに立ち向かうときにどう考えたのか、病院をいかに選ぶかという点から日本でがんの治療を受ける上での課題を語ってくれた。

がん医療の質を伝える情報が足りない

アキよしかわさんの著書『日米がん格差』
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 「がんと言われたとき、新しいチャレンジと感じました」。よしかわさんは、がん告知を受けた時をこう振り返る。

 著書ではよしかわさんが直面した問題をいくつも書いているが、中でも日本のがん治療で大きな課題だと感じたのはあらゆる面において「情報が表に見えないこと」と話す。

 「米国では、民間組織が全国の病院から情報を集めて、公開をしてくれています。米国対がん協会という民間団体が中心となり、米国外科学会のがん部会であるCoC(Commission on Cancer)とともに、がん拠点病院から情報を集め、NCDB(米国がんデータベース)と呼ばれるデータベースを構築しているためです」と説明する。

 米国の病院はCoCから「質の高いがん治療を提供する病院」と認定を受けるために、NCDBに対して統一したフォーマットでデータを提出する必要があり、病院は積極的にデータを出しているという。その上で、NCDBのスタッフはデータを分析。抜き打ちチェックまで行う。不正があったり、成績が悪かったりすると、病院はCoCの認定を喪失する。認定されないままだと、病院はがんの患者を集められず、他の病院に後れを取ることになる。だからこそ全国から詳しい情報が集まる。

 データを集めて認定する目的の一つは、どこの病院でも同じ治療を受けられるように病院同士の競争を促すこと。「病院は、医療行為ごとにガイドラインの準拠率を公表し、病院の質の高さをアピールするのです。そうした情報がネット上や市民講座で事実上公表されています。病院はより良い成績を目指し競争し、結果としてがん医療をどこでも同等水準で受けることができ、がん医療の質の向上にもつながっています」。

 そうして治療成績のばらつきが米国では少なくなっていくという。

病院間の治療成績にばらつき

 「日本では医療機関の治療成績についての情報が開示されることがほとんどありません。一部公開されていても一般の人々がその情報を見て、自分自身で判断できるようにはなっていません」。

 よしかわさんらの会社とスタンフォード大学とが行った研究により、日本では病院間で治療成績のばらつきが大きいことが分かったという。

 例えば、「腹部大動脈瘤手術」「冠動脈バイパス術」「結腸切除」「胃切除」「膵臓切除」という医療行為について術後死亡率と術後合併症率、救命の失敗の項目を比べると、病院ごとの治療成績のばらつきが米国よりも大幅に大きいことが分かったというのだ。

 一方で、医療費のばらつきは米国ほどではない。日本は国民皆保険であるため医療費の差が生じにくいが、治療成績についてはばらついている状況。つまり、同じ費用を払っていても、病院ごとに治療成績が違う。しかし、そうした情報は一般の人々には届きづらくなっているようだ。

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