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いちばんやさしい“医療とお金”講座

病気で働けない! そんなときに備える「就業不能保険」

「所得補償保険」「収入保障保険」とどう違う?

 塚崎朝子=ジャーナリスト

ニッケイ太郎 「〇〇さん、がんだったらしい」

グッデイ花子 「少し会社を休んで、治療に専念するみたいね」

ニッケイ太郎 「何カ月かかかりそうだね。当面は有給休暇を使えるだろうけど、その後は給料が出なくなるとしたら、厳しいね」

グッデイ花子 「あれ、知らないの? 健康保険には、傷病手当金っていうのがあって、生活費をカバーできるのよ」

ニッケイ太郎 「へえ、そうなんだ。保険は治療だけに使うものだと思っていたよ」

グッデイ花子 「最近は、働けない時の収入を補償してくれる民間の保険もあるって聞いたわ」

闘病が長引くと、心配になってくるのは日々の生活費です。(©Shojiro Ishihara-123rf)

 病気やけがは、ある日突然襲ってきて、坂を転がるように悪化していくこともあります。坂はなだらかだったり、急勾配だったり、さまざまです。

 予期せぬ病気やケガの療養のために、仕事を数日休んだり、時にはもっと長く、月単位で職場を離れざるを得ないこともあるかもしれません。死亡時に備えた生命保険は掛けていても、健康を害して働けない時には一気に収入が失われ、生活費にも事欠くかもしれない…。そう考える人もあるでしょう。今回は、収入が絶たれたときにまずは利用したい公的保障と、近年相次いで登場している民間の様々な所得補償型・収入保障型の保険について解説します。

まずは「有給」利用、欠勤となったら「傷病手当金」

 ちょっとした病気やけがの場合、勤め人であれば、一般にはまず、雇用契約に基づいて有休休暇を使って休むことができるはずです。就業規則により、それぞれの「年次有給休暇」が定められているので、確認してみてください。

 少し病気が長引き、入院などの加療が必要になった場合は、「有給」の日数では収まり切れないこともあります。その場合、「欠勤」となって、給与は減額されることになるかもしれません。しかし、そうなってしまっても、公的な保障制度により、一定期間は生活費のことを気にすることなく療養が続けられます。勤め人が加入する健康保険や共済組合には、「傷病手当金」という制度があるのです。

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