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いちばんやさしい“医療とお金”講座

その民間医療保険、本当に必要?

加入する前に知っておきたい“公的な備え”とコストパフォーマンス

 塚崎朝子=ジャーナリスト

ニッケイ太郎 「うちの部長、心臓病で手術して、治療費が500万円近くになったらしいね。3割負担でも150万円だよ」

グッデイ花子 「そんなにかかったの!? でも、日本の皆保険制度はしっかりしているから、心配することないんじゃないの? 高額療養費制度を使えば、後で還付されるらしいし」

ニッケイ太郎 「でも、個室料金(差額ベッド代)とか、保険外の最先端の先進医療とか、高額療養費制度の対象にならないものもけっこうあるよね」

グッデイ花子 「そういうのをカバーするために、やっぱり民間の医療保険や生命保険の特約なんかで備えておくべきなのかな」

ニッケイ太郎 「うーむ。悩みどころだね」

 日本には、世界的に見ても優れた国民皆保険制度があり、誰もが国民健康保険や職場の健康保険など、何らかの公的医療保険に加入しています。それでも、「もしも」の場合に、高額な医療費負担に耐えられるかどうかが不安で、民間の医療保険に加入したいという人は少なくないようです。保険会社は、単独の医療保険商品や、生命保険に付随した様々な医療の特約を揃えています。

 でも、それらは、本当に必要でしょうか? 少し冷静に考えてみる必要がありそうです。

民間の医療保険の手厚い給付は本当に不可欠?

大病をすると一気に医療費が家計を圧迫するが…。

 公的医療保険で認められている医療行為であれば、3割の自己負担(*1)で受けることができます。近年は非常に高額の抗がん剤などが登場し、世間を賑わせました(関連記事「高額な薬価なぜ 抗がん剤投与に年間3500万円…」)。

 しかし、もし、仮にひと月の医療費総額が100万円だったとしても、健保には高額療養費制度がありますから、30万円も自己負担する必要はありません。所得区分に応じて、自己負担限度額が決まっており、例えば、70歳未満で年収約370万~770万円(標準報酬月額28万~50万円相当)の場合であれば、自己負担は8万7430円に抑えられます(関連記事「入院費が月に100万円! そんなとき頼りになる『高額療養費制度』」)。もし、加入している健康保険組合に付加給付がある場合には、さらに自己負担額は低く済みます。

 さらに、世界的にも長い傾向があった入院期間が是正されるようになって、最近は長期入院はまれになりました。厚生労働省の平成26年(2014年)患者調査によれば、退院患者の平均在院日数は31.9日です。圧倒的多数の患者の入院期間は1週間程度で、病気の種類にもよりますが、1日の入院費の平均はおおむね1万円前後で済むようです。

 いわゆる差額ベッドなどの選定療養(関連記事「保険が利かない治療の自己負担を少なくするには?」)には、健康保険は用いることができませんが、もし、救急で搬送されて大部屋に空きがなく、やむを得ず個室に入院したという場合、医療機関は本来は患者に差額ベッド料を請求できないことになっています。もし、患者自身が快適な入院生活のために個室を望む場合でも、仮に1日1万円の個室であれば1週間で7万円で、これぐらいなら貯金で賄えるという人も多いのではないでしょうか。

 また、先進医療のように、最先端の治療も保険外となります。公的医療保険だけでは、例えば、がんの重粒子線治療や陽子線治療のように、有用な治療が受けられないのではないかという不安を持つ人もいるでしょう。しかし、そもそもこれらの治療が、すべてのがんに対して効果が認められているわけではありません。自身が受けることになる確率はそう高いとはいえませんから、そのリスクを重視するには及ばないという考え方もできます。

 また、会社員などの勤め人が加入する健康保険には、病気やけがによる欠勤の場合、最長で1年6カ月間、傷病手当金として、休業前の給料の3分の2程度が支給される仕組みもあり、収入を気にすることなく、療養に専念できる仕組みは充実しています。

*1 小学生~70歳未満、および70歳以上の現役並み所得者の場合。

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