日本経済新聞 関連サイト

ようこそ ゲスト様

お知らせ

コラム

医学博士 大西睦子 食・医療・健康のナゾ

結局、何を食べればいいの!? 高まる「食への不安」

「米国人のための食生活ガイドライン」改訂の波紋

 大西睦子

食、医療など“健康”にまつわる情報は日々更新され、あふれています。この連載では、現在米国ボストン在住の大西睦子氏が、ハーバード大学における食事や遺伝子と病気に関する基礎研究の経験、論文や米国での状況などを交えながら、健康や医療に関するさまざまな疑問や話題を、グローバルな視点で解説していきます。2016年初めに発表された「米国人のための食生活ガイドライン」は米国で大きな波紋を呼びました。今回は、米国で話題になっている「食」に注目して解説します。

「米国人のための食生活ガイドライン」があてにならない!?

「米国人のための食生活ガイドライン(DGAs)」の新版は米国で大きな波紋を呼んだ。(c)magone -123rf

 健康にまつわるさまざまな不安の声が米国で高まっています。今回は、その中から「食」についての話題をご紹介します。

 2015年2月、5年ごとに更新される「米国人のための食生活ガイドライン(Dietary guidelines for Americans:DGAs)」草案が発表されました。この草案におけるコレステロールの摂取制限の撤廃は、日本でもニュースになりましたよね。そして「日本人の食事摂取基準(2015年)」においても、「コレステロールの摂取量は控えめ」という表現にとどまり、以前のような“抑制目標値”を撤廃しています。ところでその後、このDGAs草案はどうなったのでしょうか?

 実は、議会の公聴会や、約3万にも及ぶパブリックコメントを含む多くの公開討論を経て、ようやく2016年1月7日、新しいDGAsが発表されました

 肥満、糖尿病や心臓病の頻度が高い米国では、何を食べるべきで、何を食べるべきでないかという問題に、多くの人が高い関心を持っています。そのため、毎日の健康的な食品の選択のために、新しいDGAsの発表に大きな期待が寄せられていました。またDGAsは個人の食生活だけでなく、学校給食のメニュー、食品の栄養表示、栄養士の推奨事項や公共の栄養プログラムなどにも大きな影響を及ぼすので、注目度が高いのです。

 ところが、待ちに待った新しいDGAsの発表直後から、あちこちから批判や混乱の声が上がっています。ニューヨークタイムズ紙では、米政府が作成した2015年のDGAsは、政治的意図や、食品産業のロビー活動の影響が入りすぎていて、米国民の健康を助けないだろうと伝えています。

■参考文献
The New York Times「What’s New in the Dietary Guidelines
日経Gooday マイドクター 登録初月は無料!

SNSで最新記事をチェック

RSS

最新記事を週2回お届け!

日経IDがあれば簡単30秒で登録できます。

体の不調・病気が気になる場合は…

病気の予防・治療などの限定記事が読めます。医師などの専門家に相談できます。

アクセスランキング

PR

有料会員限定記事ランキング(現在)

病気/サプリなどを調べる

デイリーコンテンツ

明日は変えられる。 提供:アステラス製薬

“男”の健康維持

このサイトについて

日本経済新聞社について